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3.11からのレポート 震災と今後のコミュニケーション

2011年3月11日、東日本に大きな被害をもたらした東日本大震災。その中でICTは、メディアはどのような役割を果たせたのか、あるいは果たせなかったのか、さまざまなレベルのコミュニケーションはどのような問題を抱えていた/いるのか、それらを踏まえ、我々はなにを解決すべきか、そして通信事業者は今後どうしていくべきなのかを、クロサカタツヤ氏が明らかにしていきます。

はじめに
[第一部] 現場からのレポート

震災でICT技術が活躍したという話があちこちでされている。しかし被災地には、必ずしもそうとは言えない現実がある。さらにデジタルデバイドの表面化が看過されているなど、従来にはなかった問題点も明らかになっている。震災発生直後から現在に至るまでの実態調査を進め、ライフサイクル毎の分析を行う。

[第二部] リスク/サイエンスコミュニケーションの観点からのメディア分析

非常時にマスメディアと情報メディアとしてのネットがどのように補完関係を構築すべきかを、ケーススタディから考察する。

[第三部] 地域コミュニティと通信コミュニケーション

復旧、復興の議論の前提として「地域コミュニティを震災前の状態に近づけることがまず必要である」という観点から、情報通信やコミュニケーションに求められる姿を明らかにする。

[第四部] 技術と精度の制約とブレイクスルーの可能性

災害時対応の、技術と制度面のさまざまな課題を個別検討し、取り組みの状況とフィージビリティを検証する。

[第五部] 通信事業者にとっての新たな挑戦

震災によって通信事業者が情報メディア全体に対して従来以上に責任を負わなければならないことが明確化したが、これは同時にビジネスチャンスでもあり、また通信事業者の存在理由そのものでもあるといえる。こうした観点から、通信事業者に何が必要となるのかを考える。

クロサカタツヤクロサカタツヤ
株式会社企(くわだて)代表。慶應義塾大学・大学院(政策・メディア研究科)在学中からインターネットビジネスの企画設計を手がける。三菱総合研究所にて情報通信事業のコンサルティング、次世代技術推進、国内外の政策調査・推進プロジェクトに従事。2007年1月に独立し、戦略立案・事業設計を中心としたコンサルティングや、経営戦略・資本政策・ M&Aなどのアドバイス、また政府系プロジェクトの支援等を提供している。