LTEネットワークのカバレッジ拡大と端末の置き換えが進み、日本のモバイルネットワークは3GからLTEへのマイグレーションが進んでいると思われているが、3Gへのインフラ投資はむしろ増えるという指摘がされている。

IHS マークイットが提供する2016年下半期「Mobile Infrastructure and Subscribers Biannual Market Tracker: Japan」は、同社のシニア調査ディレクターStephane Teral氏が日本の市場を継続的に分析したもの。それによれば、日本のモバイル・インフラ市場は2016年上半期、前年比16％減の15億ドルに縮小した。

その理由はCDMA2000とLTEに対する投資の減少であるとしている。その一方で、ソフトウェアベースのキャリア・アグリゲーション導入は堅調を維持している。

その一方で、W-CDMAのBBUユニットの出荷が2016年上半期に金額ベースで前年同期比43％増と急騰していることを指摘。ただしRRHの出荷は見られなかったとのこと。

IHSの分析では、この動きは2020年東京五輪を見越したものとのことで、「NTTドコモもソフトバンクも3Gネットワークを増強する」との予測を示す。その狙いは、旅行者など訪日外国人が必ずしも4Gローミングを要しないデバイスを3Gローミングで使用できる環境を確保することであるとする。「そのため、両事業者は現在その基盤を構築しており、今後は需要の表面化にしたがって徐々にRRHを追加していく」と予測している。

LTEハードウェア市場に関する2020年までの長期予測としては、以下のように述べている。

日本は2020年にかけて、3.5GHz TDD(Time Division Duplex) LTE能力のアップグレードと5Gの普及を特徴とする過渡期を迎えることになります。その結果、日本のLTEハードウェア市場は2016年の32億ドルから2020年には19億ドルに縮小するとIHS Markitでは予測しております。

【関連情報】
・Mobile Infrastructure & Subscribers Market Tracker - Japan