※本稿は、モダンタイムズ編集部が京都大学大学院教育学研究学科教授の佐藤卓己氏にインタビューした記事の抜粋です。

一通りではない「読む」という行為
メディアと接することは時間を使う。我々がメディアに接する時間は、睡眠や仕事の時間を差し引けば、平日は最大7時間ほどだろう。多めに見積もると１日の３分の１にあたる。

しかしメディアから発せられるものを受け取る姿勢は多様で、受け手は常に画面や誌面を凝視しているわけではない。「見る」や「読む」という行為には複数の種類があり、そこにはじっと見るgazeも何気なく見るbrowseも含まれる。多くの人は何かをしながら情報を受容しているのだ。さらに複数のメディアを同時に視聴するということもそれほど珍しくない。本を読みながらテレビやラジオをつけていることは頻繁にあるし、書斎でパソコンの画面を開いたまま新聞を読むこともある。

情報の送り手であるマスメディアはあまりそれを意識せずにコンテンツを作っている。さらに教育の現場では、NIE（Newspaper in Education）のような新聞を使った教育実践、あるいはテレビ番組を委員が真面目に見てコメントしたり批評したりする番組審議会のような、あまり普通ではない真剣な接し方が標準的だと想定されている。

『メディア論の名著30』の30冊目でも書いたように、国語教育で教わるような読み方は現実的には極めて特殊な読書だ。学校ではわからない意味がほとんどないようになるまで辞書で調べて、文章を最後まで読み通して意味をとるように教育される。大学入試の現代文も基本的にはその規範の中で出題されている。外国語の初級レベルではそのような読書をせざるを得ないが、日常的には辞書引きながら本を読むという行為はほとんどない。だとすれば、そういう特殊な状況を読書の規範とするような教育のあり方は問題ではないのか。日常生活と教育現場で極端な隔たりがある読書法は、あまり有用でないのかもしれない。

新聞紙がビジネスとして成立するとすれば教養メディア
度々「日本人は自分の頭で考えることをしない」という声を耳にすることがある。だが、考えるためには時間的にも心理的にも余裕が必要だ。今の日本社会にはなかなかそのような余裕のある人は少ない。そこを国際的な比較として議論するのであれば、経済活動や生活のレベルなどを全体的に検討する必要が出てくる。

よく引き合いに出されるのは日本の大手新聞社の発行する記事内容と、ヨーロッパの高級新聞のそれとの質の差だ。確かにイギリスのThe TimesやドイツのFrankfurter Allgemeineなどのヨーロッパの朝刊紙には知的で高度な議論をうながすような学術風の記事もあるが、日本の新聞にはそれはない。しかしそもそも朝日新聞にしても読売新聞にしても発行部数がそれらの新聞とは1桁違うわけで、少数エリートのためには売られていない。だから高度な議論ができるような新聞を作りたければ、少数者が買って読むためのメディアがビジネスとしてどのように成り立つのかを考えなくてはならない。

そのためには、教育も変わらなくてはならないだろう。「どうしても良質な新聞が必要だ」と考えるのならば、「教養メディア」あるいは「知的生活の教科書」というパッケージで新聞を発行するといった発想が必要かもしれない。
そのような意味では、今後メディア産業では教育ビジネスの展開が非常に大きな可能性を秘めているのではないか。

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