GfKジャパンは2016年6月24日、スマートフォンの販売動向と携帯電話購買行動の調査結果を発表した。2016年1月～5月で、スマートフォンの販売台数は前年比1％減だった。SIMロックフリースマートフォン（SIMフリースマホ）は、家電量販店の販売台数の構成比で7％にまで上昇した。

総務省が大手3キャリアに要請したスマートフォンの端末販売適正化により、2月以降、いわゆる「ゼロ円端末」の販売がなくなることで需要の減少が心配されたスマートフォンだが、1～5月期を通してみると前年比1％の減少にとどまったことがわかった。月次では1月が前年比23％増だったのに対して、2月が同14％減とゼロ円端末の終了による影響は大きかったが、5月には前年比を上回るまで回復。通期ではほぼ横ばいまで持ち直した。

契約種別では、「新規契約」（MNPを含む）で、1月の駆け込み需要と2月の反動減の影響大きく現れた。新規契約は全体の3割程度ながら、1～5月期通期でも前年比7％減少と大きく落ち込んだ。一方、機種変更契約は通期で前年比0.3％増と、端末販売適正化の大きな影響を受けていないことがわかる。

SIMフリースマホの販売は、着実に伸びて、1～5月期には数量ベースで家電量販店の販売の7％にまで達した。地域によって比率はかなり異なり、関東甲信越と近畿地区では8％に上ったが、他の地域ではSIMフリースマホは4～5％にとどまった。ユーザー側の要求の違いだけでなく、SIMフリースマホの取り扱い店舗の都市部への集中などが影響しているとかんがえられる。

また、2015年5月に実施した携帯電話購買行動調査では、3カ月以内にスマホを購入した際にキャリアを選択した理由を尋ねた。最も多かったのは「これまで利用していたキャリアで特に問題が無かったから」で44％の回答を得た。キャリアの選択理由としては、スマートフォンとその他のインフラとのセット契約を回答する層もあった。ただし、光固定回線とのセット契約である「ひかりセット割引があったから」は12％に上ったものの、電力自由化に伴い3キャリアが春から開始した「電力セット割引があったから」は1％未満にとどまり、大きな影響を及ぼしていないことがわかった。

【報道発表資料】
・「2016年上半期のスマートフォン販売動向と購買行動調査」