MM総研は2011年10月27日、2011年度上期（2011年4月～9月）の国内携帯電話端末の出荷状況の調査結果を発表した。総出荷台数は2028万台で、そのうちスマートフォンが1004万台と約5割を占める結果となった。

総出荷台数は、2007年度下期以来の2000万台超えを達成した。MM総研では、スマートフォン需要が市場を牽引したと分析している。そのスマートフォンは、半期で1000万台を超える1004万台の出荷を記録した。これは前年同期の4.5倍の出荷台数となり、スマートフォンの急速な普及を裏付ける数値となった。

スマートフォンのOS別で見ると、Androidが799万台で全体の79.6％を占めた。アップルのiOSは18.7％と、その存在感に比べて出荷台数シェアは小さい結果となった。スマートフォンのメーカー別シェアを見ると、1位がシャープ（22.7％）、2位がソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ（22.2％）、3位がアップル（18.7％）で、上位3社で6割を超えるシェアを持つ。4位は富士通東芝モバイルコミュニケーションズ（9.8％）、5位はサムスン電子（8.3％）、6位にNECカシオモバイルコミュニケーションズ（8.1％）の順となった。

MM総研では、2011年度通期の携帯電話出荷台数を前年比10.5％増の4160万台、そのうちスマートフォンが2330万台（前年比約2.7倍）と予測する。スマートフォンの出荷台数比率は56.0となり、初めて過半数を超えるとみている。

【報道発表資料】
・2011年度上期国内携帯電話端末出荷概況