ICT総研は2012年2月6日、スマートフォンおよびタブレット端末のアプリの需要動向に関する調査結果を発表した。それによると、日本市場の国産アプリの構成比は52％であること、またiOSアプリのユーザーのほうがAndroidアプリのユーザーよりも満足度が高いことなどがわかった。

ICT総研では、まず日米中の3カ国で好まれるアプリの開発企業の国籍を調査した。米国と中国はiOSについて、日本はiOSとAndroidについて調査している。2011年9月から11月までの有料アプリランキングトップ100を国籍別に分類したところ、日本ではiOS、Androidの双方ともに52％が国内開発企業のアプリだった。自国のアプリを好む傾向は米中でも同様だが、国内開発のアプリが過半数を超えたのは日本だけだ。

同じ期間の有料アプリランキングトップ100をジャンル別に見ていくと、いずれの市場でもゲームアプリの需要が最も高いという結果が得られた。しかし、その偏り具合は国によって異なる。米国、中国の両市場ではゲームの割合が過半数を超えているのに対して、日本市場のゲームアプリの導入率はiOSで36％、Androidにいたっては26％にとどまることがわかった。ICT総研では、「日本のスマートフォン市場はまだ普及初期にあり、デジタルリテラシーの高い層が多く利用していることから実用性の高いアプリの導入が進んでいる」などを理由として分析している。

日本市場の調査結果を見ていくと、トップ100アプリの平均単価では、iOSが212円、Androidが327円となった。これはAndroidではゲームアプリよりも比較的単価の高い実用系のアプリの導入が進んでいることが要因と考えられる。また、アプリのユーザー満足度は、iOSが70.2％、Androidが60.2％と、iOSのアプリの満足度が10ポイント上回る結果となった。市場規模では、2011年の国内アプリ市場はスマートフォン向けアプリが81億3000万円、タブレット向けアプリが21億5000万円の合計102億8000万円という結果を得た。2012年にはマートフォン向けアプリが前年比約1.6倍の128億1000万円、タブレット向けアプリは前年比約2倍の41億2000万円で、合計169億3000万円にまで成長すると見込んでいる。

【報道発表資料】
・スマートフォン・タブレットのアプリ需要動向調査を発表