矢野経済研究所は2014年4月9日、「携帯電話の国内市場に関する調査結果 2014」を発表した。2014年度には国内の移動体通信サービスの新規契約数、端末出荷台数は頭打ちとなる一方、MVNOが伸びると予測している。

調査結果では、2014年度の国内移動体通信サービスの累計契約数は1億5993万4900契約を予測している。矢野経済研究所では、スマートフォンの新規契約の成長率に鈍化が見込まれる一方で、MVNOの契約やLTEとBWAを組み合わせたサービスの契約の増加が期待されると見ている。MVNOサービスは2014年度末までに累計契約数が1970万契約になると見込んでおり、移動体通信サービス全体に占める割合は12.3％となると予測している。

国内のスマートフォンとフィーチャーフォンを合計した端末出荷台数は、2013年度比で0.8％減となる3327万台を予測。スマートフォンは前年度比2％増の2931万台、フィーチャーフォンは同17.5％減の396万台を見込む。

【報道発表資料】
・携帯電話の国内市場に関する調査結果 2014