MMD研究所は2014年8月19日、子どもを持つ母親に対して「2014年 子供を持つ母親の携帯電話・スマートフォンに関する意識調査」の結果を公表した。それによると、小学生～高校生の携帯電話所有率は51.3％と過半数に達したことなどがわかった。

調査は、子どもを持つ20歳～49歳の女性、1万1000人を対象に行った。小学生～高校生の子供を持つ母親は、そのうち4800人だった。小学生～高校生の子どもに携帯電話を「持たせている」と回答した割合からみた携帯電話所有率は、全体で51.3％となり、前年調査（母数は552）の41.9％から約10ポイント上昇した。学年別に見ると、小学1年生では26.9％、2年生では32.6％とまだ所有率は低いものの、小学5年生では46.9％、6年生になると48.4％とほぼ半数が携帯電話を所有している結果だった。中学生では全体で58.4％に上り、高校生になると94.3％と必須アイテムとなっていることがわかる。

端末の種類では、小学5年生までは「子供向け携帯電話」が各学年の首位で、約半数が子供向け携帯電話を所有している。小学6年生になると急に子供向け携帯電話が減って26.1％になる一方、フィーチャーフォンが各学年でトップの41.3％になるほか、スマートフォンも30.4％と3割を超える。スマートフォンは中学生では54.4％、高校生では83.8％に上り、スマートフォンへのシフトが学年を追うごとに急速に進むことがわかる。

スマートフォンを子どもに持たせている母親に、子どもと連絡を取るときに最も利用する方法を尋ねた結果では、小学1年生、2年生では「通話」が7割から8割を占めているが、学年が上がるに従って「キャリアメール」や「無料通話・チャットアプリ」が増加。無料通話・チャットアプリは、中学生では43.9％、高校生では47.1％と、親とのコミュニケーションでもLINEなどが活用されている。

子どもを持つ母親の回答者全体に、自分の子どもの学年を問わずに「小学生の子供が携帯電話を持つことについて」尋ねたところ、「賛成」が12.5％、「やや賛成」が37.1％となり、49.6％が概ね賛成であるという結果が得られた。「反対」は16.5％、「やや反対」は33.9％で、賛否が2分される結果となった。

【報道発表資料】
・小学生低学年の半数が「子供向け携帯電話」を所有