IDC Japanは2015年3月31日、SDN（Software-Defined Network）およびNFV（Network Functions Virtualization）の国内市場に関する調査結果を発表した。それによると国内のSDN/NFVは、データセンター向け、企業ネットワーク向け、通信事業者（キャリア）向けのそれぞれが、商用ネットワークに適用する実用期を迎えているという。

その中でも。通信事業者向け市場は、2015年度に本格的な立ち上がりを見せると分析する。例えばNTTドコモが2015年度末の2016年3月に、仮想化したEPC（パケットコア）の商用導入を目指しているように、国内でもNFVの商用化のロードマップが明らかになってきている。またIDCでは、今後の新しいネットワークやサービスインフラには、何らかの形でSDN技術やSDNアーキテクチャが組み込まれると分析する。こうした動向を踏まえて、2019年には、通信事業者向けのSDN市場が553億6500万円、同じく通信事業者向けのNFV市場は753億9900万円へと成長すると予測する。

IDCでは、急速に拡大するSDN/NFVの国内市場の動向に対して、通信事業者向けのネットワーク機器ベンダーは積極的に関与すべきだと指摘する。SDN/NFVへのシフトが進むと、ネットワーク機器ベンダーの主軸製品であるハードウエアビジネスが縮小し、ソフトウエアの比重が高くなる可能性が高い。IDC Japan コミュニケーションズ グループマネージャーの草野 賢一氏は、そうした環境の変化の中で「通信事業者がNFVを基にした通信インフラを構築して、通信事業者自身の市場競争力向上に寄与することが（ネットワーク機器ベンダーに）求められている。ハードウエアビジネスの縮小を恐れずに、NFV化に積極的に取り組むことが必要である」という。

【報道発表資料】
・SDN、NFVに関する国内市場動向および予測を発表