大物ヒップホップ・アーティストで実業家としても知られるジェイ・Z（Jay Z）が音頭をとって、「Tidal」という新たな音楽ストリーミングサービスを開始することが米国時間30日に発表された。ビヨンセやマドンナなど、ヒットチャートを賑わす数多くの人気アーティストも賛同者に名を連ねるこのサービスに大きな注目が集まっているようだ。

「Tidal」は、ジェイ・Zが今月はじめに5600万ドルで買収したスウェーデンの音楽会社アスピロ（Aspiro）が所有する音楽配信ストリーミングサービスのひとつで、買収前は一部の市場で高音質の音楽ストリーミングサービスを提供していた。

同サービスの共同所有者のなかには、ビヨンセ（Beyonce）、リアーナ（RIhanna）、カニエ・ウエスト（Kanye West）、マドンナ（Madonna）、ニッキー・ミナージュ（Nicki Minaj）、コールドプレイ（Coldplay）、ジャック・ホワイト（Jack White）、ダフトパンク（Daft Punk）、アリシア・キーズ（Alicia Keys）、アーケードファイア（Arcade Fire）、アッシャー（Usher）などの有名アーティストが名を連ねており、それぞれが同社の株式や現金と引き換えに同サービスのプロモーションやマーケティングをサポートするという。

米国や欧州ではここ数年、スポティファイ（Spotify）をはじめとする音楽ストリーミングサービス各社の勢いがさらに増している。今年はじめには「2014年には、CD売上が15％減少、iTunesなどの音楽ダウンロード販売も売上が13％減少したいっぽうで、ストリーミングサービスの売上は54％増加を記録した」とする話が報じられていた。また今回の話題を採り上げたBloombergによると、米国市場では昨年各ストリーミングサービスから音楽レーベルに支払われたライセンス料が約8億ドルに達していたという。

いっぽう、ベテランのフォークシンガー、ニール・ヤングが主体となって始めた「PonoMusic」と同サービスに対応する専用ハードウェアが今年に入って発売されたことなどもあり、高音質の音楽配信に対する注目も高まっていた。

音楽ストリーミングスサービス関連では、各サービス事業者と音楽会社やアーティストとの利益配分をめぐる軋轢も増している。昨年秋にはテイラースウィフト（Taylor Swift）がスポティファイの音楽カタログから楽曲を削除したことが話題になってもいた。アーティスト自身が音楽サービスの所有者となれば、こうした軋轢は回避できることになる。

さらに、The Atlanticでは昨年11月に「人気上位1％のアーティストが、発売された音楽売上の77％を稼いだ」とする一極集中化の傾向も報じられていたことから、この1％に含まれる複数のアーティストを「Tidal」が巻き込んでいる点も注目される。

「Tidal」のサービス内容は音質別・端末に4段階に分かれ、デスクトップ向けのハイレゾ版が月額19.99ドル、同標準版が月額9.99ドル、モバイル端末向けのハイレゾ版が月額25.99ドル、同標準版が月額12.99ドルになるという。またThe Vergeによると、レコード会社やアーティストが受けとるライセンス料（ロイヤルティ）については、標準版のほうは業界標準並みだが、ハイレゾ版ではその2倍になるという。

音楽ストリーミングスサービスについては、業界トップのスポティファイが6000万人のユーザーを有し、このうち有料ユーザーは1500万人となっている。また、YouTubeも昨年末、音楽ストリーミングサービス「Music Key」を開始していたほか、ビーツ（Beats）を買収し、「Beats Music」を手に入れたアップルも新たなサービスの開始が噂されている。

【参照情報】
・Jay Z relaunches Tidal with music's biggest artists as his co-owners - The Verge
・Jay-Z enlists top acts to promote new streaming service - FT
・Jay Z Reveals Plans for Tidal, a Streaming Music Service - NYTimes
・Jay Z and Friends Challenge Spotify With Tidal Streaming - Bloomberg
・Apple iTunes Sees Big Drop in Music Sales - WSJ