日本国内のスキー人口は、バブル期を境に減少している。レジャー白書によると、日本国内のスキー・スノーボード人口は510万人（2019年）と最盛期だった1,800万人（1998年）の3割弱にまで落ち込んでいる。

2020年には新型コロナウイルスが世界中で猛威を振るい、多くのレジャー産業が打撃を受けた。スキー場では、近年のスキー離れや不定期に見舞われる雪不足などでビジネスとしての正念場を迎えていた。その一方で、自然の中でのレジャーはそれ自体の感染リスクは低いと考えられ、コロナ禍において再び注目され始めてもいる。

とはいえ問題は、ウィンタースポーツ人口の少なさである。母数が少ないスキーヤーやスノーボーダーを、日本全国に約500あるスキー場が獲り合わざるを得ないのが業界としての課題なのだ。ウィンタースポーツ人口を増やすことに力を入れるか、新しい客層を取り込むか。どちらも必要ではろうが、後者に光明を見出したのが、新潟県魚沼市にある「石打丸山スキー場」だ。2018年に総額38億円を投じ、ノンスキーヤーやインバウンド客が気軽に利用できる設備やコンテンツを開発したという。

スキー場が活況を呈せば、その街自体に交流人口が生み出されることになる。取り組みの詳細を紹介する。

まったくの初心者が独立して農業を始めようとしたら、まずは知識と技術を身に付ける必要がある。加えて、十分な資金を調達して農地を確保し、機械類や設備の用意もしなければならない。相当な熱意と覚悟が求められる。一人で就農するなら、なおさらだ。

そんな就農に対する固定概念を覆し、新しい農業のスタイルを提案・提供しているのが「泉佐野アグリカレッジ」だ。これは、株式会社泉州アグリ、NPO法人おおさか若者就労支援機構、有限責任事業組合大阪職業教育恊働機構（以下、A’ワーク創造館）の3団体で構成された共同企業体である。

事業のメインは、誰でも無料で参加できる農業体験プログラムの開催。さらに、働きたい若者と人手不足の農家をマッチングさせる就労支援も行う。活動拠点である大阪府泉佐野市のほか、青森県弘前市や石川県加賀市など、体験・就労の受け入れ先は全国各地にある。

米航空宇宙・防衛大手のロッキード・マーティン（Lockheed Martin）は現地時間3月22日、宇宙ベースの5G網の開発で米通信企業のオムニスペース（Omnispace）と協力することを発表した。

生物や自然現象をもとに社会の集団的行動、自己組織化などの共創現象や社会の根源的な価値の探索に向けた、新しい社会的議論を生み出す試みを行なってきたロンドン芸術大学のヘザー・バネット（Heather Barnett）氏が、その研究成果の一部をご紹介します。聞き手は原正彦（東京工業大学・物質理工学院・教授/WRHI）です。

筆者が人生に最も役立った授業と今も感じているのが故・浜野保樹教授の講義だ。 と言っても、そんなに真面目には受けてないのだが、たった一回の90分の講義が自分の人生観を変えることだってあり得る。 浜野先生はメディア論の研究者 […]

米会計監査院、国内の電力網へのサイバー攻撃リスクを警告【The Hill 3/18】 米国会計監査院（Government Accountability Office、GAO）は現地時間3月18日、国内の電力網のサイバー […]

少なくとも、このジェンダーの区別を無視しては、人間の歴史は一切語れません。そこで、現在では触れるのが最も危険なこの話題に、ここではできるだけ穏当な形で挑戦してみることにします。

2020年5月にキックオフした「新教養主義宣言」は、2021年4月から内容と形式を大幅にパワーアップして再スタートします。これまでは月1回の単発Webイベントでしたが、4月からは選りすぐりの識者が主宰する6カ月程度続く私塾（オンラインサロン）が複数展開される形式になります。

奈良県庁職員として42年。地元奈良市出身の福野博昭氏は、フットワーク軽く様々な地域へ足を運び、人と人をつないできたベテランのスーパー公務員だ。この3月で定年を迎える福野氏が、そのキャリアの終盤に取り組んできたのが、「奥大 […]

ブラジル政府、政府専用の独自5G網でファーウェイ製品除外を明言【ZDNet 3/12】 ブラジルのファビオ・ファリア通信相は現地時間3月9日、政府の5Gの関するワーキンググループの公聴会の中で、ブラジル政府が計画する政府 […]