ケニアで2位のエアーテル（Airtel Kenya）と3位のオレンジ（Orange）が9月までに3Gモバイルインターネットサービスの提供を始める。

「スマートフォンやタブレット端末のユーザーがもっとも多くアプリを利用する時間帯と、広告にもっとも反応する時間帯は異なる」などの調査結果が発表されている。

以前から可能性が取り沙汰されていた米スプリント・ネクステルとライトスクェアードとの提携が、米国時間28日に正式に発表された。

2011年4-6月期の米国スマートフォン市場では、Android OSのシェアが39%となり、iOSの28%、Blackberry OSの20%を大きく引き離して首位を守った。

クアルコムとルネサンス高等学校は2011年7月27日、スマートフォンを利用したデジタル教科書を使った通信教育のプロジェクトを開始すると発表した。対象となる生徒にスマートフォン500台、携帯用学習コンテンツ、3Gワイヤレス接続を提供し、いつでもどこでも学習できる環境を作る。

矢野経済研究所は2011年7月26日、スマートフォン市場に関する調査結果のサマリーを発表した。それによると、2011年度の国内スマートフォン出荷台数は2131万台で、携帯電話の出荷台数の過半数を占めると予測している。

「最も身近な情報端末」であるスマートフォンを節電に役立てるためのアプリが多数公開されている。

情報通信サービスだけでなく、ありとあらゆるサービスのインフラとなっているデータセンターにおける停電対策と、消費電力削減のための取り組みについて、データセンター事業者大手のさくらインターネットに取材した。今年秋に竣工予定の石狩データセンターの「節電効果」についても聞く。

自然再生可能エネルギーへの関心が高まり、太陽電池の開発競争も激しさを増してきた。現在主流となっているシリコン系太陽電池は理論的な変換効率の上限が約30％といわれており、次世代の太陽電池技術が模索されている。中でも、1982年に東京大学 荒川泰彦教授らが提唱した「量子ドット」を用いた太陽電池は、理論的な変換効率が63％という究極の太陽電池として期待されてきた。そして2011年4月、同じ荒川教授らとシャープの研究チームは、従来よりもさらに高い、75％の変換効率を実現できる可能性を示した。夢の太陽電池はどこまで現実に近づいたのか。研究の現状について、荒川教授にうかがった。

7月1日に始まった電気事業法第27条による電力の利用制限。企業の活動だけでなく、個人の生活にも大きな影響を及ぼしている。携帯電話などの通信サービスを提供している事業者にとっても節電は大きな課題となる。なぜなら、通信には電気が必需品だからだ。サービスは止められないが、節電は実施しなければならないというジレンマの中で、携帯電話事業者はどのように対策を施しているのだろうか。前編の停電対策に続いて、後編ではキャリアーの節電対策をひも解いていく。