どんなに境界での守りを固めたとしても、サイバー脅威が社内のネットワークやコンピューターに忍び込むことを完全に防ぐことはできない。相手は、防御側が認知していないような最新の手法で攻撃を仕掛けてくることもあるのだから、どんなに多層防御の網の目を張り巡らせていても、すき間から侵入される危険性は残る。そのような万が一の事態への対応としては、攻撃の証拠を保全して状況を把握するために調査分析するデジタルフォレンジックの手法が役立つ。

サイバー脅威に対して、コンピューターなどに残る証拠を保全して状況を分析調査する「デジタルフォレンジック」。実際にデジタルフォレンジックの現場では、どのような点を証拠として見極めて、サイバー脅威の実態を明らかにしようとしているのか。

東陽テクニカ セキュリティ＆ラボカンパニーの鍾 鋭（しょう・えい）氏は、「企業や組織には、『いつ、なにを、誰が行い、どのような問題が発生したのか』について必要な情報を保全しておくことが求められています」と説明する。リアルの世界の犯罪では証拠保全が不可欠なように、デジタルの世界でも証拠保全が欠かせない。こうしたデジタルの証拠保全を「デジタルフォレンジック」と呼ぶ。

国際大会、国際的イベントの開催国は、サイバー攻撃のターゲットになりやすい。すなわち2019年のラグビーワールドカップから2015年の大阪万博まで国際的イベントが続く日本も、サイバー攻撃のターゲットになるリスクが高まっている。

サイバー脅威への対策が一段と強く求められるようになってきている。そうした中で、IDS（不正侵入検知システム）やIPS（不正侵入防止システム）による守りに加えて注目したいのが、「脅威インテリジェンス」の活用だ。