IoTやドローンは「無農薬・減農薬は手間がかかるから価格が高い」という農業の常識を変えられるポテンシャルを持っている。ともすれば見えにくく「バズワード（流行言葉）」と言われてしまうIoTは産業を変えることができるのか。引き続き株式会社オプティム代表取締役社長　菅谷俊二氏に聞く。

2015年8月にドローンとウェアラブルデバイスを活用した「楽しく、かっこよく、稼げる農業」実現を目指した佐賀県・佐賀大学・株式会社オプティムが三者連携提携を発表した。株式会社オプティム代表取締役社長　菅谷俊二氏に、現在の取り組みと、IoTへのビジョンを聞いた。

ソフトバンクグループのPSソリューションズは、「簡単」「手軽」「おもしろい」をコンセプトに、可視化した農業データを活用して栽培手法や知見を共有する農業IoTソリューション「e-kakashi」（いいかかし）の販売を10月14日から開始する。

NECは2014年7月3日、石川県小松市の小松市農業協同組合（JA小松市）の農家に、農業ICTクラウドサービスを提供したと発表した。農業ICTクラウドサービスは2014年5月に稼働を開始しているという。

5月28日〜30日に開催された「ワイヤレスジャパン2014」「ワイヤレス・テクノロジー・パーク 2014」では、例年にも増して機器同士の通信の「M2M」（Machine to Machine）やモノのインターネットの「IoT」（Internet of Things）の展示が多く見られた。ソリューション側、ソリューションを支えるネットワーク側の両面からの展示があり、M2MやIoTが地に足が着いた存在になりつつあることを示した。