富士キメラ総研によると、公衆無線LANサービス（通称ホットスポットサービス）の2015年度の市場規模は131億円と予測している。2011年度の見込みが46億円の予測なので、4年で3倍弱の市場になると見込んでいる（図1）。

このサービスは駅や空港、ホテル、街中の店などで、インターネットに接続できる環境を提供するワイヤレスブロードバンドサービスだ。サービス利用端末の中心はノートPCだったが、可搬性が低いことなどから需要も限定的で、市場は伸び悩んでいた。しかし、無線LAN機能を搭載し、可搬性が高いスマートフォンやタブレット端末が普及しはじめたことでサービス利用者が増加している。

▼図1：公衆無線LANサービス市場（日本）

M2Mサービスの2015年度の市場規模は587億円と予測している（図2）。2011年度の見込みが196億円の予測なので、こちらも4年で約3倍の市場になると見込んでいる。M2Mサービスとは、携帯電話、PHS、WiMAXといった通信モジュールを搭載した機器同士のワイヤレス通信サービスで、ここでは主に法人市場で利用されるものを対象とし、市場は機器間のデータ通信に利用される通信サービスの利用料金のみを対象とした。

市場は自動販売機やエレベーター、コピー機、運行管理を目的とした車載器に通信モジュールが搭載されるようになり拡大してきた。電気やガス、水道などのメーター検針や決済端末などでの利用も増加していることに加え、近年は通信速度が向上していることや通信モジュールの小型・軽量化、省電力化といった技術革新によりアプリケーションが広がっており、市場が拡大しているとのことだ。

▼図2：M2Mサービス市場（日本）

===

一方モバイル通信関連製品市場も、2011年に大幅に伸びたスマートフォンとタブレット端末などがけん引役となっていくだろう。スマートフォン市場は2011年度見込みが1,900万台で、2010年度の2.7倍の規模に急拡大している。2011年度は通信キャリアから発売される新機種のうち半数以上がスマートフォンになる見込みとしている（図3）。2015年度には、携帯電話端末（PHS端末含む）市場の95.9％（台数ベース）をスマートフォンが占めると予測している。

タブレット端末市場は2010年5月にアップルジャパンから「iPad」が発売されたことで本格的に立ち上がった。2010年度に100万台市場、2011年度で300万台規模となった。個人市場はWi-Fiタイプが中心になると予想している。法人市場は通信キャリアが積極的な販促を行っており、営業販促ツールとしての導入が進むと予想している。

▼図3：モバイル通信関連製品市場（日本）

【情報ソース】
2011年10月31日の富士キメラ総研のリリース。
・『2011 コミュニケーション関連マーケティング調査総覧（上下巻）』まとまる（2011/10/31発表 第11103号）