IoTを活用してサービスを提供する際に、様々な機能を提供するAPIが自在に利用できればサービスの提供が各段に容易になる。KDDIは、IoTサービスの創出に向けたAPIのマーケットプレイスを提供し、IoTの活用を推進する。

KDDIが提供するのは「KDDI IoTクラウド API Market」で、2018年1月30日に提供を始める。APIとはApplication Programming Interfaceの略で、他のアプリケーションがハードウエアやソフトウエアの機能を利用しやすくするために提供するインタフェース。IoTサービスを新しく開発するような場合でも、センサーやデバイス、オープンデータなどを活用できるAPIを利用できれば、サービス創出や開発が容易になる。KDDI IoTクラウド API Marketでは、API利用者とAPIを提供するAPIプロバイダーとの間を取り持ち、必要なAPIを自由に組み合わせて利用できる環境を提供する。従来であれば、独自に開発したり、個別にAPIを探して契約・利用したりする必要があった部分が、KDDI IoTクラウド API Marketを利用することでAPIラインアップから選択して利用するだけで済むという。

提供料金は、APIプロバイダーに向けてはAPIの商品ごとに年間登録料が2万5000円、APIマーケット手数料として売上高に応じた手数料率を設定する。2018年7月末までは、年間登録料とAPIマーケット手数料を無料にするキャンペーンを実施する。API利用者に向けては、KDDI IoTクラウド API Marketの登録料などは課金しない。APIの利用ごとに、APIプロバイダーが設定した料金を支払う。

2018年1月29日の発表時点では、「ヘルスケア」「地図情報」「位置情報」「天気予報」「デバイス」「音声合成」「画像認識」「エンタメ」「ツール」のジャンルのAPIが提供される予定。例えばウエアラブルデバイスを提供する企業が新サービスを開発するような場合であれば、自社のスマートウオッチから収集した活動量のデータと、KDDI IoTクラウド API Marketの食事画像認識APIを組み合わせて利用することで、摂取エネルギーや栄養素と活動量を組み合わせて、栄養指導をするようなサービスが構築できる。

同日、ウェザーニューズとKDDIは共同で、気象予測と作業現場の気象情報を組み合わせた安全管理ソリューションの実証実験を開始することをアナウンスした。ウェザーニューズがこの実験で使う気象予測モデルは、KDDI IoTクラウド API MarketでAPIとして提供し、気象情報の活用を推進していくという。

【報道発表資料】
・「KDDI IoTクラウド API Market」の提供を開始
・気象予測と作業現場の気象情報を組み合わせた安全管理ソリューションの実証実験を開始