日々進化するITは様々なサイバー攻撃の脅威にさらされる。サイバー攻撃の手法も日々進化し高度化している。今や高度なサイバー攻撃に関するイベントの発生頻度は最大3分に1回と言われている。さらに現在は新型コロナウイルスの蔓延による未曽有の課題に直面し、テレワークの普及、オンライン診療含めニューノーマルが求められるようになった。

アマゾン「Alexa」は安全か？サイバーセキュリティ研究者が深刻なプライバシー上の問題を発見【Newsweek 8/14】 イスラエルのチェックポイント（Check Point Software Technologies […]

クアルコム製チップに新たな脆弱性、10億人以上のAndroidユーザーにハッキングのリスク【Yahoo News UK 8/11】 イスラエルのサイバーセキュリティ大手のチェックポイント（Check Point Soft […]

ドローン（無人航空機）における携帯電話などの利用に関する実証実験と検証は2016年から行われてきた。これを受けて政府は、2020年2月に5Gシステムやドローンなどの最先端技術の育成に向けて、企業の開発を後押しするための新法案を閣議決定した。

セキュリティ専門家が指摘「Tik Tokアプリのデータ収集は他のSNSと同様」【Newsweek 8/3】 中国政府への情報漏えいの可能性をめぐって米国のトランプ政権が国内での使用禁止措置を検討している中国製動画アプリ「 […]

新型コロナウイルス拡大に乗じて世界中でサイバー攻撃が増加【ZDNet 7/21】 ヴイエムウェア・カーボン・ブラック（VMware Carbon Black）は米国時間7月21日、新型コロナ禍のサイバー攻撃に関する新たな […]

「オンライン診療」が急速にトレンドワードになってきた。新型コロナウイルスへの対応を検討する新型コロナウイルス感染症対策専門家会議は、「新型コロナウイルス感染症対策の状況分析・提言」（2020 年4月 22 日）を公表し、「人との接触機会の8割の削減」という目標に対してより一層の努力を求めた。同時に、人との接触を8割減らすための「10のポイント」を示した。

東陽テクニカ セキュリティ＆ラボカンパニーの鍾 鋭（しょう・えい）氏は、「企業や組織には、『いつ、なにを、誰が行い、どのような問題が発生したのか』について必要な情報を保全しておくことが求められています」と説明する。リアルの世界の犯罪では証拠保全が不可欠なように、デジタルの世界でも証拠保全が欠かせない。こうしたデジタルの証拠保全を「デジタルフォレンジック」と呼ぶ。

トライポッドワークスはIoTや映像技術を使って、運輸業の業務効率化、建設業の現場の見える化や保育業における安全対策の実現などに取り組んでいる。日本は今、人手不足が大きな社会課題になり、企業の課題でもある。

国際大会、国際的イベントの開催国は、サイバー攻撃のターゲットになりやすい。すなわち2019年のラグビーワールドカップから2015年の大阪万博まで国際的イベントが続く日本も、サイバー攻撃のターゲットになるリスクが高まっている。