インバウンド

日本中の観光事業者が寄り添わなければいけない。訪日外国人観光客向けメディア「MATCHA」青木優氏に聞く、コロナ禍の先を見据えたインバウンド戦略 − 日本を変える創生する未来「人」その19

国策としてインバウンド・ツーリズムの強化を掲げ、2019年には3188万人もの外国人が訪れていた日本。日本の基幹産業の一つと目されていたが、2020年は新型コロナウイルス感染拡大によって前年比99%減となり、インバウンド […]

2021.03.16

売りはディープな「日本臭さ」。本物志向の外国人観光客をターゲットに、アドベンチャートラベルの手法で過疎地の魅力を掘り起こす田舎インバウンドの挑戦

日本の田舎を世界ブランドにすべく、地方周遊型のアドベンチャートラベルを企画する、リベルタ株式会社の澤野啓次郎氏。2018年秋には欧米豪のトラベルジャーナリストやバイヤーを招き、阿蘇エリア（熊本県）、萩・津和野エリア、出雲・石見銀山・江の川エリア（島根県）にてモニターツアーを敢行した。

2018.12.29

地域独自の魅力は“地元密着英語”で伝えよ – インバウンド観光に向けた群馬県の取り組み

『おらが群馬でおもてなし英語』を開発した高崎商科大学は、平成25年に文部科学省の補助事業である「地(知)の拠点整備事業」に採択されて以来、若者人口の減少や高齢化による中心市街地の衰退など、沿線の抱える課題に対して、「観光まちづくり」とそれを担う「人材づくり」という視点から、高崎市や富岡市などの自治体と連携し全学的に地域を志向した教育・研究・地域貢献を推進してきた。

2018.11.28

工場、養豚、訪日客おもてなし、トイレ－－IoTの検証状況をIoTビジネス共創ラボが報告

IoTビジネスを国内で起動に乗せるためのコミュニティ「IoTビジネス共創ラボ」が、2016年12月1日にパートナーラウンドテーブルを開催した。IoTビジネス共創ラボは2016年2月9日に発足したコミュニティで、ラウンドテーブルは発足から10カ月ほど経過した中間報告といった意味合いもある。

2016.12.06

ドコモ、接客シーンなどで使える2種類の翻訳アプリを横須賀市で実証実験

NTTドコモは、2つの翻訳アプリケーション「単語翻訳アプリ」「インタビュー翻訳アプリ」を開発した。2016年7月中旬から9月下旬まで、横須賀市が実施する「商店街まちなかインバウンドの実証実験」で実用化に向けた検証を行う。

2016.07.07

[2015年第44週]ブラジルで「eSIM」、民放5社が見逃し番組配信、スマホの不満は依然として電池

IoT関連のニュースでは、SIMを挿し替えずに契約事業者を変えられる「eSIM」のブラジルでの提供、パーソナルモビリティの実験といったトピックがあった。コンシューマ向けの話題では、スマートフォンでも見逃し番組を見られる民放5社の新サービス、ニフティによるMVNO初となる「かけ放題」サービスの提供などが注目。調査では、スマートフォンへの不満やiPhone 6sの主要駅での速度に関する結果が報告されている。