MM総研は2014年1月30日、2013年の国内携帯電話端末の出荷台数の調査結果を発表した。総出荷台数は前年比10.2％減の3929万台。スマートフォンの出荷台数も前年比3.7％減の2928万台にとどまった。

2013年は総出荷台数、スマートフォンともに出荷台数が前年比割れを起こした。総出荷台数の減少幅の方が大きく、結果としてスマートフォンの出荷台数比率は前年比5.0％増の74.5％に達した。出荷台数の4台に3台はスマートフォンという時代になった。

メーカー別の出荷台数は、アップルが1277万台（前年比25.3％増）でシェアを32.5％（前年比9.2ポイント増）とし、2位以下との差を広げて首位を守った。2位はシャープで出荷台数が572万台（同1.4％増）、シェアは14.6％（同1.7ポイント増）。3位はソニーモバイルコミュニケーションズで出荷台数が496万台（同27.2％増）、シェアは12.6％（同3.7ポイント増）だった。以下、4位が富士通、5位が京セラ、6位がサムスン電子との結果だ。スマートフォンだけに限ると、アップルのシェアはさらに高まり、スマートフォン出荷台数シェアは43.6％に上った。

　MM総研は2013年の出荷台数が低調だったことについて、2つの要因を指摘している。1つは、キャリアによる過剰なiPhone優遇施策によって他メーカーのAndroidスマートフォンと正当な競争環境が形成されていないこと。もう1つは、フィーチャーフォンユーザーによるスマートフォンシフトのペースが予想以上に早く鈍化してきていることである。

　こうした状況から、MM総研では2013年度の総出荷台数を前年度比11.3％減の3710万台、スマートフォンの出荷台数を同7.5％減の2750万台と予測する。さらに2014年度以降も、総出荷台数が3500万～3800万台、スマートフォン出荷台数が2600万～2900万台の規模で推移すると予測している。

【報道発表資料】
・2013年国内携帯電話端末出荷概況