MM総研は2014年4月23日、スマートフォン市場規模などを含む携帯電話契約数の予測を発表した。それによると、2014年3月末の携帯電話契約数は1億4000万件超、端末契約数に占めるスマートフォンの契約比率は47％に達した。

MM総研の予測では、「端末契約数」がフィーチャーフォンとスマートフォンの合計、「携帯電話契約数」が端末契約数に回線契約タブレット、データ通信カード、通信モジュールを加えたものと定義している。

携帯電話回線の契約がある端末を広くとらえた「携帯電話契約数」は1億4413万件となり、人口普及率は113.4％となった。人口普及率が100％を超えて増加している理由について、MM総研では（1）純増数至上主義の影響、（2）MVNOのSIMカードの台頭、（3）1端末で複数キャリアと契約できる端末のダブルカウント、トリプルカウント－－を挙げている。この中で（1）の純増至上主義は沈静化に向かうが、（2）（3）の影響は今後も続き、契約数は増加傾向が続くと分析している。

フィーチャーフォンとスマートフォンの合計と定義した「端末契約数」は1億2202万件。人口普及率は96.0％に達した。前年度末よりフィーチャーフォンは867万件減少し6468万件に、スマートフォンは1376万件増加し5734万件になった。この結果、端末契約数に占めるスマートフォンの比率は47.0％となった。今後の予測では、5年後の2019年3月末には端末契約数が1億4529万件となり、その中のスマートフォンは70.9％を占める1億300万件にまで成長するとする。一方、フィーチャーフォンも通話・メールを中心とした利用法や安価な月額利用料金などから4000万件程度を維持すると見ている。

2014年3月末のスマートフォンのOS別契約数は、Androidが3274万件（構成比57.1％）、iOSが2394万件（同41.8％）、その他が66万件（同1.2％）だった。MM総研は、2013年9月にNTTドコモがiPhoneを発売したことで、iPhoneのシェアが増加傾向にあると分析する。

【報道発表資料】
・スマートフォン市場規模の推移・予測（2014年4月）