小学生でも高学年になると携帯電話の所有が半数近くに。MMD研究所は小学生の子どもがいる母親を対象にした「小学生の携帯電話に関する調査」の結果を2015年8月21日に公表した（有効回答は642件）。

まず小学生の携帯電話所有率を見ると、小学1年生では11.2％だが、2年生で19.1％、3年生で28.7％、4年生では33.6％と、学年を追うごとに急速に所有率が上昇する。5年生は41.4％、6年生は41.0％となり、高学年になると4割を超える生徒が携帯電話を持っていることがわかった。

携帯電話を所有する小学生の母親（対象は236件）に月額利用料金を尋ねたところ、1000円未満が60.6％と最も多く、1000円以上2000円未満が18.2％で続いた。回答の平均を取ると1419円となり、コスト的には抑制しながら携帯電話を持たせている様子が見て取れる。携帯電話を持たせていない母親に、月々支払ってもいいと思う金額を尋ねたところ、平均は1679円となり、すでに携帯電話を実際に持たせている母親の方が「締まり屋」のようだ。

キャリアの携帯電話を所有する小学生の母親に、格安スマホや格安SIMへの乗り換えを検討するかどうかを尋ねたところ、26.7％が「検討している/検討するつもりである」と回答した。一方で、まだ携帯電話持たせていない母親に最も前向きに検討する端末種別を尋ねたところ、「キャリアの子供向けフィーチャーフォン」が32.6％と最も多く、格安スマホ/子供向け格安スマホは、合計で14.8％が検討しているという結果だった。

▼小学生の母親が携帯電話端末の各機能に感じる「必要性」（MMD研究所のニュースリリースから）

携帯電話を持たせている母親、持たせる予定の子どもがいる母親に対しては（対象は291件）、携帯電話端末の各機能の必要性も尋ねた。「非常に必要」との回答が最も多かったのは「通話」（62.9％）で、「防犯」（50.5％）、「GPS」（50.5％）、「フィルタリング」（32.3％）が続いた。連絡と防犯の側面での用途に期待していることがわかる。一方で「LINE」「SNS」は、非常に必要との回答がそれぞれ7.2％、3.1％にとどまり、コミュニケーションツールとしての利用には及び腰であることが改めて明らかになった。

【報道発表資料】
・キャリアの携帯電話を所有する小学生の母親のうち、 約3割が格安スマホ（格安SIM）への乗り換えを検討中