海運会社の安全や効率化、環境への取り組みなどをレベルアップさせるため、IoTやビッグデータなどを活用した船舶IoT次世代プラットフォームの共同実験が始まる。

共同実験を始めるのは、日本郵船（NYK）、NYKグループのMTI、NTT、NTTデータの4社。NYKグループが推進している船舶IoTの次世代プラットフォームの開発に、NTTとNTTデータが陸上のソリューションで培った技術や研究成果を組み合わせる。NYKグループは、データ活用による最適運行や船舶機器の故障予知・予防、将来の自律航行船の実現に向けた技術開発を進めている。さらに、船と陸の間の安定的で効率的なIoTデータの共有のため、船陸間通信の技術を持つノルウェーのDualogとの間で、船舶IoTの次世代プラットフォームの開発検討を行っている。今回の共同実験では、NTTのIoT関連の研究成果やNTTデータのAI（人工知能）やIoT関連の実績やノウハウを活用することで、船舶IoTの次世代プラットフォームの実現をサポートする。

具体的な各社の役割は下記の通り。

（1）NYKグループのNYKとMTIは、安定的で効率的な船舶IoTプラットフォームを開発し、実現を目指す。このプラットフォームは、日本舶用工業会が中心になって取り組んできた船舶IoT分野の国際標準規格化に対応する方針だ。

（2）NTTグループは、NTTが開発してきたエッジコンピューティング技術を船舶IoTに適用し、高速データ交換とリアルタイムの分散処理を実現する。また、NTTデータはこれまでのデータ分析事例で得た知見やNTTグループのAI技術「corevo」などを活用して、船舶IoT向けのソリューションを提供する。

（3）Dualogは、同社が開発した特定の衛星通信事業者に依存しないで船陸間のデータ共有を安全、安定的に維持する技術を使い、データとアプリケーションを効率的に利用できるIoTプラットフォームの実現を支援する。

今後については、各社の連携により船舶の安全性や経済性を追求し、国際的な競争力を強化できるような、海事産業のイノベーション創出を目指すという。

【報道発表資料】
・船舶IoTの次世代プラットフォームに関する共同実験の開始とさらなる連携について