日本では、オリンピックを開催するかどうかということで大議論が起きているわけですが、オリンピックで大騒ぎしているのは、日本だけなんですよ、はっきり言って。イギリスでは、サッカーの「UEFA EURO 2020」の方が一万倍盛り上がっています。

2021年6月25日（金）19時よりオンラインにて、東京大学名誉教授・村上陽一郎氏と京都大学教授・佐藤卓己氏によるメディアと専門知をめぐるイベントが開催される。イベントは村上陽一郎氏のオンライン私塾「専門家とは何か」の第2回にあたる。イベント開催にあたり、スピーカーの佐藤氏よりイントロダクションが届いたのでここに紹介したい。

中国河北省の新興開発地域である雄安新区で、一部の労働者の給与支払いにデジタル人民元を使用するパイロットプロジェクトが始まった。

このプログラムでは、NSFが国防総省や国立標準技術研究所（NIST）の他、アップル、グーグル、IBMなどの大手テック企業と協力して新たなWi-Fi規格や6Gなど次世代の通信技術に関する新研究に取り組む。

「繰り返し利用しても劣化しない過去の作品群」が膨大に積み重なったのがデジタル社会だ。現在起きている様々な課題を解決するために、最先端の道具よりも過去の良質なデジタルアーカイブが役に立つ局面が増える可能性がある。岩波新書を発掘してみよう。

AntChainは「Euro 2020」および「Euro 2024」の公式ブロックチェーンパートナーとなる。UEFAでは以前から、転売や詐欺対策にブロックチェーンを活用した発券システムを試験的に導入している。

筆者が経営するギリア株式会社で開発した会話AI「GheliaM」を用いた、AI接客による焼肉店営業を昨日開始した。 とは言っても、実験営業の段階なので完全予約制で知人を中心に呼ぶことにした。 記念すべき初日は、株主でもあ […]

AIがコード補完してくれる便利なサービスでtabnineというものがある。 これは内部でGPT-2モデルを使い、100万人の開発者による典型的なコードを学習させたAIが、コード補完をするというツールである。 プログラミン […]

この法案が議会の承認を得れば、エルサルバドルはデジタル通貨を公式に採用する世界初の国家となるという。エルサルバドルは、国民の7割が銀行口座を保有していないものの、同国の経済は外国で働く労働者による送金に頼っており、その総額はGDPの20％を占めている。

米Tupl（トゥプル）のアジア太平洋地域責任者 グローバルリーダーシップメンバー及びトゥプル・ジャパン合同会社代表の菅野真一氏は、AIの活用で期待される自動化と、現実との間にギャップがあると指摘する