愚かなはずのトランプに熱狂するのはなぜか

ドナルド・トランプが度々口にする「フェイクニュース」。これは、2017年1月に大統領選後初めて行われた記者会見の場で、アメリカのCNNの記者に対してトランプが言い放ち、日本でも話題を呼んだ。トランプは、自らに批判的なテレビや新聞に対する攻撃手段としてこの言葉をツイッターで連発した。気が狂っているのではないか、という受け止められ方がほとんどであった。しかし、実際にマスメディアが流す情報がフェイクニュースではないと言い切れるのだろうか。

トランプが第45代アメリカ合衆国大統領に就任して以来、世界の分断はますます大きくなっていくように見える。日本では、ドナルド・トランプの名前を口に出すと、多くの人の顔には苦笑が浮かぶ。「あのバカな大統領は滅茶苦茶なことを考えていて、何をしでかすかわからない」「世界中を敵に回す自分勝手で愚かな大統領」。そんな言葉は、連日流れてくる大手メディアの報道だけを見ていると、当たり前に感じるのも無理はない。

実際、トランプ政権は公約の段階から実際の政策まで、常識破りなことばかり行なってきた。「米国第一」を掲げ、環太平洋連携協定（TPP）離脱、気候変動対策のパリ協定離脱、イラン核合意離脱、中距離核戦力（INF）全廃条約破棄、世界保健機構（WHO）脱退など、それまでのアメリカの戦略であったグローバルな枠組みから、次々と外れていく「非常識な政策」を4年間であっという間に進めてしまった。

それだけではなく、不法移民を排除するとしてメキシコとの国境沿いに壁を建設し、犯罪歴のある不法移民を強制送還し、入国審査を厳格化する移民政策を採った。また、公的保険制度のなかったアメリカでオバマ政権時代に整えられた医療保険制度、いわゆる「オバマケア」を廃止し、その代わりに軍事費を増大させた。

さらに、イスラエルの首都として認められていないエルサレムへアメリカ大使館を移すという国際的にも非常識に見えることをした。挙げ句の果てに、米中貿易摩擦の原因を生み、新型コロナウイルスを巡り中国を避難するなど、かなりアグレッシブな政策を平然と進めてきた。

そして2020年の大統領選では、メディアで大々的に勝利宣言をした対立候補のジョー・バイデンに対して、不正選挙を行ったと主張して、アメリカだけでなく世界中を大混乱に巻き込んでいる。

テレビや新聞などのマスメディアの報道では、トランプは無知で強引で、自分勝手な愚か者であるというトーンであり、ポジティブな見方から報道することはほとんどない。それは、アメリカの報道でも日本の報道でも同じであり、世界各国の主要マスメディアは揃って、同じようなトーンでトランプを愚かな人物として報道している。それ自体が非常に興味深いことではあるが、それが意味するところは、実はそう単純ではない。

その一方で、大統領としてトランプはなぜか相当な数の人々に支持されている。インターネットを覗くと、熱狂的なファンは本国アメリカだけではなく日本をはじめとする各国にいて、中には彼を救世主として崇めるような動きも見られる。それは一体なぜなのだろうか。

彼が、アメリカ国民や世界のことを真に考えてくれる大統領だからだろうか。それとも「オルタナ右翼」と呼ばれる一部の人々や、陰謀論を信じた人々が騒いでいるだけなのだろうか。もしくは、アメリカ国民が愚かであるから、その代表として愚かな大統領を選出した、ということなのだろうか。彼のアジテーションや人を熱狂させるパフォーマンスが優れているからだろうか。支持する人々の中では、ドナルド・トランプは英雄である。

まさにトランプについての見方こそが真っ二つに分かれていて、まるで2人の人物が存在するかのようである。この「ドナルド・トランプをどのように捉えるのか」ということは、情報と私たちのものの見方を考える上で格好の題材となる。どういうメディアの情報をどのように見るかによって、トランプ大統領はまるで正反対の人物に見えてくる。

ファクトとフェイクの反転が現実に

フェイクニュースという言葉は、2016年のアメリカ大統領選挙の時あたりから世間を賑わわせたが、この頃から「ポスト真実（post-truth）」という言葉や概念が注目され始めた。真実と世論との関係が問われるようになってきたのである。

ちょうどその頃、フェイクニュースとされる情報から、実際の事件へと発展したのが「ピザゲート」事件である。これは、ワシントンD.C.にある「コメット・ピンポン」というピザ店の地下が政治家や富豪などが出入りする人身売買や児童売春の拠点となっており、そこに当時の大統領候補であったヒラリー・クリントンやその選挙陣営が関係している、という内容である。

情報の発端となったのは、民主党陣営のヒラリー・クリントン大統領候補の選挙責任者であったジョン・ポデスタの私的なメール・アカウントがハッキングされて流出したメールである。政府や企業などに関する機密情報を公開するウェブサイト「ウィキリークス」（注1）で公開されたそのメールのやりとりの中に、児童売春を表すと思われる暗号や隠語とピザ店や政治家たちが結び付けられていることが問題視された。

その情報がオルタナ右翼と呼ばれるトランプ支持派の間で定着し、ピザ店の前には抗議する人々が集まる騒ぎになった。実際、その情報を信じたとされる1人の男がそのピザ屋へ押し入って発砲する事件に発展した（注2）。

銃撃事件を起こした男については、逮捕・起訴され決着が付いたが、多くのマスメディアはこのピザゲート疑惑そのものについては、いわゆる陰謀論の類として受け止め（注3）、フェイクニュースの代表のように扱った。だが、銃撃事件そのものが、ピザゲートの捜査を妨害するために仕組まれた陰謀であると推測する者もいて、様々な人が今でもインターネット上で真相の調査を続けている。

一方で、トランプ陣営の方にも「ロシアゲート」呼ばれる疑惑が持ち上がった。これも、同じく2016年のアメリカ大統領選に端を発するが、トランプが大統領選で優位になるようにロシアが裏で手助けをしたという内容である。こちらの情報は、ワシントンポスト、ニューヨークタイムズやCNNをはじめとした大手メディアが一斉に報じ、ロシアによるヒラリー陣営へのサイバー攻撃、SNSを用いた一連の世論工作、選挙干渉を行なったとして、トランプとロシアの共謀を騒ぎ立てた。これにより、アメリカ各地でデモが起き、アメリカ人の約半数がトランプを正当な大統領ではないと信じるようになったといわれる。

この疑惑は、トランプが大統領に就任した後も続き、大統領の弾劾裁判へと繋がる事件としてテレビや新聞は囃し立てた。その後も、トランプ政権発足当時の大統領補佐官マイケル・フリンに対して嫌疑がかけられ辞任に追い込まれる（注4）など、事件は2年に渡り非常に複雑な経緯を辿ることとなる。最終的には、ロバート・モラー特別検察官の指揮下で行われた約2年間の調査を経て、正式に司法長官が「トランプとロシアとの共謀の証拠はなかった」（注5）と発表するに至った。2020年5月7日には、嫌疑をかけられていたフリン元補佐官への司法省の起訴も取り下げられている。

ここで注目に値するのは、トランプとロシアとの共謀を報じてきたマスメディアが、これまでの報道は「事実に基づいたものではない」と認めたことである。虚偽報道を認めたCNNでは、栄えあるピューリッツァー賞の受賞者を含む3名の記者が辞職することになった（注6）。結局、トランプ大統領が記者に向けて言い放った「フェイクニュース」という言葉は、あながち嘘ではなかったのである。

この二つの「ゲート」（注7）の比較で見えてくるのは、ピザゲートは「ウェブサイト」の書き込み（注7）を中心に拡がっており、ロシアゲートが「マスメディア」が報じることで拡がったということである。そして、一方は未だに疑惑そのものに決着しておらず、もう一方は法的には一応決着している。また、一方はまだ疑う者によって真相を探る調査が続けられており、もう一方は報道した側が虚偽の報道を認めている。そして両者に共通するのは、政治におけるプロパガンダと少なからず結び付いていることである。

特に、これまで信頼に足ると思われていたマスメディアが実は虚偽を流し、大勢の市民がその情報を信じたという状況は、フェイクニュースがインターネットだけに横行するわけではないことを示している。インターネットの出現によって浮き彫りになってきた「ファクトとフェイクの反転現象」の一端を垣間見ることができる。

歴史的に見ると、むしろマスメディアの方が政治的プロパガンダの道具にされることが多い。保守系の一部の報道機関を除けば、トランプ大統領について批判的な報道を繰り返すアメリカのマスメディアのほとんどは民主党寄りであり、前政権の勢力と密接に結びついていることが窺える。ロシアゲート疑惑自体が、トランプ大統領を追い出すための一連の謀略である疑いが持ち上がっており、そこに当時大統領だったバラク・オバマが関与していた疑いまで持たれているが、それに関してマスメディアは取り上げることは一切ない。

2020年のアメリカ大統領選挙での不正疑惑に関しても、ウェブでは連日、次々とその証拠を並べているが、テレビや新聞では一切取り上げないか、あるいはその情報を批判的に取り扱っている。

真偽が表に出るまでに様々な攻防が繰り返されるだろうが、どういうメディアのどんな情報を信じるかによって、物事の善悪や正誤が正反対になる。いくらテレビや新聞が、ドナルド・トランプの発言をフェイクとしようが、ツイッターのフォロワー数が9,000万人を超えるトランプは、ある意味でマスメディアよりも影響力を持っているのだ。

もちろん、インターネットというツールが登場したことの影響は大きいが、それまで正しい事実を報道すると思われてきたマスメディアが、ある勢力にとって都合の良い報道しかしないという疑念は、人々の中に確実に育ちつつある。メディアとは、決してニュートラルな立場で情報を伝えるのではなく、政治的な立場の違いや複雑な利権構造と結びついているのである。

メディアを信用するために確かめるべきこと

政治に限らず、直接体験しない限り、私たちは世界で起こっていることは何らかの情報媒体を通じることでしか知ることができない。だからこれまでは、テレビや新聞などから流れてくる情報こそが、私たちが世界をどのように把握するかを決めてきた。しかし今、そうしたマスメディアの情報は信頼に足るものなのか、と大きく揺らいでいる。どの情報が正しいのか、私たちが適切に判断できない状況が生まれ、日常的に接しているメディアによって、それぞれの世界が分かれ始めているのだ。それが、常識の崩壊と人々の分断を生んでいる。

テレビや新聞は大きな予算を組んで、社会の様々な場所で起こっていることや、地球の反対側で起こっていることを取材し報道することができる。公共の電波を占有してそれを報道することが許されているのは、私たちにとって共有すべき重要な情報を提供する役割を期待されているからだ。世界にある無数の出来事の中のどういうものに私たちはまなざしを向けるべきか、そしてそれをどのように捉えるべきかについて、新聞やテレビは責任を持って報道する。だからこそ私たちは、マスメディアに乗せられた情報が信用に値すると判断する。

しかし、その信用が崩れるとすれば、その報道のプロセスの全てが怪しくなってくる。それは、報道される情報の「正確性」の問題だけではない。どんな出来事を取り上げるのかという「選別」の問題。その出来事のどの部分を取り上げるのかという「編集」の問題。それをどの視点から報じるのかという「立場」の問題。その情報に対する人々のどの声を拾うのかという「反応」の問題。ある一つの情報が取り上げられるとき、そこには既にさまざまなバイアスがかかっている。

それに加えて、情報そのものには見えてこない問題もたくさんある。何を情報として「取り上げない」のかという「隠蔽」の問題。そのメディアがどのような資金調達になっているのかという「出資」の問題。そのメディアは他の公的機関や民間機関、あるいは勢力や個人とどのような関係性にあるのかという「力学」の問題。こうした表には出て来ないような要因が影響している。

こうしたさまざまにフィルタリングされた情報にも関わらず、そこで報じられた事を正しい情報として素直に受け止めて良いのだろうか。そんな疑問を抱く人はだんだん増えている。

私たちが知るべきことを責任を持って報じるはずの報道機関。それが、もし特定の世論を生み出し、特定の人々の利益を誘導するために情報を発しているとすれば、信用を失っていくのは避けられない。そんなことを感じさせるような事件は、年々増えている。マスメディアから流れてくる情報に諸手を上げて賛成という態度は、多くの人の間でもはやかなり少なくなっているのではないか。

では、インターネットに流れる情報はどうだろうか。今や、私たちが世界のことを知るための情報源として、ウェブの存在は欠かせない。多くのウェブサイトではテレビや新聞が伝えないような側面から、個人や小さな集団によって情報が発信されている。世界ではさまざまなことが起こっており、一つの出来事にも多様な読み取り方があることを伝えるインターネット空間では、時には報道の嘘が暴かれることもある。実際、インターネットによって多様なまなざしが共有されているため、私たちの常識の中身は次々と書き換わり、その変化のスピードに付いて行くのはもう難しい。

一方で、インターネットには大きな落とし穴がある。そこで発信される情報の多くは、取材力や情報の正確性、信頼性にさまざまなレベルがあるのだ。誰がどのように情報を集めて、どのような意図で発信しているのかが不明なものもある。その情報を信頼するかどうかは読み手に委ねられており、虚偽の情報であったとしてもマスメディアのように大きな社会的責任が問われることはない。だから、テレビや新聞以上にその裏側の構造が見えにくく、情報にどのようなフィルターがかかっているのかは簡単には分からない。

インターネットの中でも、SNSの情報はどうなのだろうか。SNSは編集が入らず情報が選別されない単なるプラットフォームだからこそ、人々が自由に自らの意見や見解を発信できるという特徴がある。だがその情報には、顔も見えず責任もないような集団や個人が発信しているものが多い。その状況の中で、どれが信頼に足る情報なのかをどうやって判断するのだろうか。根拠も出所も不明なものが急速に拡散されて量だけが増えると、それはあたかも事実や常識のように受け止められてしまう。従ってSNSの中の情報は、マスメディア以上にファクトとフェイクの区別が曖昧であるともいえる。

さらに、情報を発信するためのプラットフォームそのものが、果たして情報をフラットに取り扱っているのか、という信頼性の問題も出てきている。馴染みの深いGoogleやYouTube、FacebookやTwitterなどの大手のプラットフォームであっても、その中で情報の選別や表示順位、表示頻度などがどのような仕組みで実現されているのかは不明である。もし、彼らが情報を公平に扱わず、何らかの意図を持って選り分けているならば、それは自由に発信する場として機能していることにはならない。

仮に、プラットフォーム自体は情報をフラットに取り扱っていたとしても、影響力のある個人が利害関係なしに何かを発信するほど、この世界は単純ではない。100万人のフォロワーがいる人物に企業や広告代理店や政治団体などが近付かないはずはなく、自分の発信が莫大な利益に変わるという誘惑から逃れられる人は稀である。SNSでは、個人が自由に発信できるという物語こそがフェイク、という可能性は大いにある。

（文中敬称略）

注1）
ウィキリークスとは、2006年に創設され2007年ごろから世間に知られるようになったウェブサイトで、究極の情報自由の名の下、政府や企業などに関する機密情報が暴露され公開されている。ウィキリークスに情報を寄せるのは、主に内部告発者やジャーナリストであり、公的文書やメール、動画などの資料や機密情報を匿名で公開することができる。情報提供者の安全性を確保するために、優れた暗号化技術を用いており匿名性が非常に高く、しかも偽造文書やポルノ、スパムで溢れることを防ぐチェック機構も設けられている。

注2）
http://www.mediacom.keio.ac.jp/wp/wp-content/uploads/2019/04/0d765f0d401cba0450ecfea0a3277fc0.pdf

注3）
ニューヨーク・タイムズやファクトチェックを行うウェブサイトSnopes.comの詳細な調査により、ピザゲートは誤報であると判断された。また、ニューヨーク・オブザーバーやワシントン・ポスト、インデペンデント、ハフポスト、ワシントン・タイムズ、ロサンゼルス・タイムズ、FOXニュース、CNNなど多くのメディアによってピザゲートは陰謀論であるとされている。コロンビア特別区首都警察（MPDC、DC警察）も、ピザゲートは虚偽であるとみなしている。https://ja.wikipedia.org/wiki/ピザゲート

注4）
この事件は、フリン補佐官が政権発足前の12月に、まだ民間人の立場であるにもかかわらずロシアの駐米大使と協議したことが、米ローガン法に抵触する可能性があるとして、FBIが調査したことから始まった。ただ、このFBIの調査自体の違法性が問題視された。

注5）
2020年5月7日に下院が、2017年から2018年にかけて非公開で行なったロシア疑惑調査の喚問記録が発表した。オバマ政権時の国家情報長官のジェイムス・クラッパー、オバマ政権初期の国家情報長官のダン・コーツ、スーザン・ライス、サマンサ・パワー、オバマの外交政策スピーチライターのベン・ローズ、アンドリュー・マケイブ、サリー・イェイツ、オバマ政権時の司法長官のロレッタ・リンチ、オバマ政権時のロシア・ウクライナ・ユーラシア担当国防副次官補のエヴリン・ファーカスを含む証人全員が「トランプ・ロシアの共謀の証拠は一つもない」と証言した。

注6）
Three CNN journalists resign after Trump aide article removed, BBC News, 27 Jun,2017, https://www.bbc.com/news/world-us-canada-40414886

注7）
そもそもアメリカで、「ゲート」と名付けられるのは、1972年の「ウォーターゲート事件」という米国史上最大といわれる政治スキャンダルから来ている。当時、アメリカ大統領選挙の最中に、野党の民主党本部があったウォーターゲート・ビルに盗聴器を仕掛けようと不法侵入した人物が逮捕されたが、それに共和党のリチャード・ニクソン大統領候補の陣営が関与した疑いが持たれたものである。関与の疑いをホワイトハウスがもみ消した工作も明らかになり、ニクソンは74年に弾劾され辞任することになった。その決め手になったのは、ワシントン・ポストという大手メディアが事件の内容を丹念に追求して全容を明るみ出した情報が元だといわれている。