いつにも増して本稿が「おもしろかった!」と思えるのは、今回ご登壇いただいた、本村氏と原田氏のそれぞれの見識が、この領域における私たちのモヤモヤとした気分を見事に看破し、その上でこれから私たちが何を考えるべきか、その指針を示していただけているからではないでしょうか。
2015.11.30
子供達の見る映像番組も、テレビ局の中の人ではなくYouTubeのアルゴリズムが決める時代。すでにそんな時代を迎えた以上、抑止力の確保を視野に入れつつ、法律でさえもリアルタイムにアップデートするしかない。ではそれをどのように「デザイン」するのか--引き続き、国立研究開発法人 産業技術総合研究所・人工知能研究センター副研究センター長(兼 確率モデリング研究チーム長)の本村陽一氏と、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社・プロダクト開発本部 広告技術研究室 主任研究員の原田俊氏に、対談いただいた。
2015.11.25
前編では、AIや機械学習が向かうべき方向性について、「リアルな研究と夢のある研究」という両方を意識したトレンドと、その中でも「潜在意識や無意識行動」を考える重要性が挙げられた。実現に向けた議論の中で登場した「東洋思想」というキーワードとは--引き続き、国立研究開発法人 産業技術総合研究所・人工知能研究センター副研究センター長(兼 確率モデリング研究チーム長)の本村陽一氏と、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社・プロダクト開発本部 広告技術研究室 主任研究員の原田俊氏に、対談いただいた。
2015.11.20
将来的な法整備の可能性も視野に入れながら、プロファイリングの現在と未来を、国立研究開発法人 産業技術総合研究所・人工知能研究センター副研究センター長(兼 確率モデリング研究チーム長)の本村陽一氏と、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社・プロダクト開発本部 広告技術研究室 主任研究員の原田俊氏に、対談いただいた。
2015.11.17
私達がインターネットという大海に漕ぎだし、ビッグデータという漁場を発掘して数年が経過しました。今回の「ビッグデータと知財」というテーマは、私達にとって「そのデータは誰のものか」という古くから議論されているテーマを再確認する場にもなりました。
2015.11.12
本テーマ第3回では、第2回(リンク)に続き、ワークショップの最後に行われたパネルディスカッションにおける議論をご紹介します。
2015.11.05
本テーマ第2回では「参加者全員でのディスカッション」から企業実務者(一部匿名)が実際にいま感じている疑問と、回答者の議論を中心に編集し、構成します。
2015.10.29
2015年9月29日に一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)は次世代電子利活用推進フォーラム内で「ビッグデータへの知的財産アプローチ」と題したワークショップを開催しました。当第1回では「知的財産法の射程からみる問題点」と言うテーマで行われた青山学院大学大学院法学研究科客員教授川上正隆氏の講演から、企業が自社のデータを現行法で守るために取りうる術を整理します。
2015.10.22
2015年8月27日、改正個人情報保護法が参議院委員会で可決されました。しかし今回の法改正に関しては、最終的な改正法の全面施行がなされるまで、おそらく実務面での検討は続けられることになるでしょう。
2015.08.28
7月21日に「個人情報保護法改正の先を考える」と題して、JIPDEC主催の情報交流会が開催された。交流会では個人情報保護法改正案を検討するために設置された「パーソナルデータに関する検討会」での検討の振り返りに加え、改正法施行後のデータ越境の扱い、特にアメリカ・ヨーロッパとの制度整合を整理しつつ、特に今後ビジネスを行う上での課題と必要と思われる措置等について、意見交換が行われた。登壇者の松本泰氏(セコム株式会社IS研究所)、小泉雄介氏(株式会社国際社会経済研究所)、クロサカタツヤ氏(株式会社企)の発言から、当記事を構成する。
2015.08.21
7月21日に「個人情報保護法改正の先を考える」と題して、JIPDEC主催の情報交流会が開催された。交流会では個人情報保護法改正案を検討するために設置された「パーソナルデータに関する検討会」での検討の振り返りに加え、改正法施行後のデータ越境の扱い、特にアメリカ・ヨーロッパとの制度整合を整理しつつ、特に今後ビジネスを行う上での課題と必要と思われる措置等について、意見交換が行われた。登壇者の松本泰氏(セコム株式会社IS研究所)、小泉雄介氏(株式会社国際社会経済研究所)、クロサカタツヤ氏(株式会社企)の発言から、当記事を構成する。
2015.08.19
7月21日に「個人情報保護法改正の先を考える」と題して、JIPDEC主催の情報交流会が開催された。交流会では個人情報保護法改正案を検討するために設置された「パーソナルデータに関する検討会」での検討の振り返りに加え、改正法施行後のデータ越境の扱い、特にアメリカ・ヨーロッパとの制度整合を整理しつつ、特に今後ビジネスを行う上での課題と必要と思われる措置等について、意見交換が行われた。登壇者の松本泰氏(セコム株式会社IS研究所)、小泉雄介氏(株式会社国際社会経済研究所)、クロサカタツヤ氏(株式会社企)の発言から、当記事を構成する。(全3回)
2015.08.17