DXというと、日本ではなぜか現場における開発の話に飛躍してしまう場合が多く、実装の話ばかりしている人が多いのでありますが、実は最も重要なのは、その土台となる基礎設計の部分、つまり「超上流工程」と「上流工程」です。

仮に地球が温暖化しているとすれば、その結果、現在は寒冷であっても「農業や居住に好適な土地」となることが予想される地域があるはずだ。また、「干上がってしまう地域」がある一方で、「作物などを変更することで対応可能な地域」などもあるだろう。気候変動問題というのは、身も蓋もない物言いをすると、そこそこの先進国で人が沢山住んでいて、経済が回っていて、それなりに快適に暮らしているところの気候や環境が激変するのは嫌だ、今の状況から変わりたくない（変われない）という非常に保守的な主張にさえ聞こえてしまう。

掲題のほかに「アマゾン、テクノロジー満載のアパレル実店舗をオープンへ」「SAP、メタバース分野を視野に米フィンテック企業のTauliaを買収」の合計3本を掲載しています。

日本の税制は、法人税減税／消費税増税ということで進んできた。なぜ、法人税を増税して消費税を減税しないのだろうか？

Modern Timesでは、DXが社会構造や人間関係、肉体の概念や精神・知能などを根本的に変えうるものだと考え、DXはそもそもどのような変化をもたらすのか、DXで日本社会を豊かにするにはどうすべきか、というを議論の種を蒔くことを意図しています。

SNSなどで、他人のボヤキやつぶやきに反応していちいち感情を発露させているのは、どう考えても時間の無駄である。その分、沈思黙考すべき時間が減っているはずだ。「みんながメディアになる時代」に重要なリテラシーは、「自分をメディア化する方法」ではなく、下らないものから自分を遠ざけるための技法や態度、ということになる。

日本政府は、コロナ禍で作成された「アベノマスク」の 在庫処分のために、希望する国民や企業団体などに保存されているマスクの配布を決定しました。しかし、その申し込み方法が、ちょっと驚くべきやり方です。

コロナ禍でリスクを避けるために営業も仮想化した会社が多いわけですが、リモートでの営業活動であっても、営業する側も顧客の側もそれほどの不便は感じないということが、実際のパンデミックでよく分かったということなのでしょう。

掲題のほかに「中国当局、デジタル人民元の試作版アプリをリリース」「在宅急性期医療の米Medically Home、新たに1億1000万ドルを調達」の合計3本を掲載しています。

掲題のほかに「インドの医療教育機関、メタバースを通じた医療トレーニング提供で米スタートアップと協力」「VR/ARミーティング・アプリのSpatialが事業転換、Web対応や没入型NFT環境販売を開始」の合計3本を掲載しています。