大地震と大津波が襲い、生活の基盤を全て失った被災者が生き抜くために、現場ではどのような情報伝達がされていたのか。また、最も必要とされた情報は何だったのか。被災者の立場から、臨時災害FMラジオ局で情報発信を続ける、おおふなとさいがいエフエム運営責任者の佐藤 健氏に話をうかがった。

緊急時や将来の日本を支えるインフラとしての通信ネットワークをどう構築するか。「CEATEC JAPAN 2011」のコンファレンスでは、総務省 総合通信基盤局の富岡秀夫課長補佐が、通信ネットワーク政策の最新動向を解説した。

英ケンブリッジ大学のスピンアウトであるEight19社が新興国向けにスクラッチカード式のソーラー発電機の提供を開始した。

今年のCEATECのキーワードの一つである「蓄電」を中心とした次世代エネルギー社会の展望についてのパネルディスカッション。パネリストは株式会社NTTドコモ 常務執行役員 研究開発センター副所長 竹田 義行氏、日本電気株式会社（以下NEC） 執行役員常務 國尾 武光氏、日産自動車株式会社（以下日産） 常務執行役員 篠原 稔氏の三氏、モデレーターはアクセンチュア株式会社 経営コンサルティング本部統括本部長 執行役員マネージング・パートナー 西村 裕二氏。

携帯電話の契約数が人口を上回るようになると、人間が利用する端末だけを提供していても利用の大きな伸びは期待できない。そこで以前から、機器や装置が自動的に通信する「マシンツーマシン」（M2M）と呼ぶ通信のジャンルに期待が持たれてきた。さらなる利益を確保するために、通信事業者はM2Mを成長源の1つと認識している。それではM2Mを取り巻く環境や、今後の展望はどうなっているのか。ノキア シーメンス ネットワークスでM2Mソリューションのアジア地域担当責任者を務めるサイモン・マッケイ氏に、最新動向を尋ねた。

2012年のオリンピックが開催されるロンドンに、どこでもLTEモバイル・ブロードバンド環境を整備するには、2015年までに7万個の小規模セルを設置する必要があるという試算が発表された。

放送と通信の垣根が低くなるとともに、テレビがネットに接続したりパソコンで動画コンテンツを楽しんだりすることも日常的な光景になってきた。動画はすでにインターネットの主要なコンテンツの1つであり、通信事業者のサービスにも数多くラインアップされている。テレビとネットワークがより接近する「スマートテレビ」の時代に、通信事業者はどんなアプローチを採っているのか。KDDIのメディア・CATV推進本部 メディアビジネス部で映像サービスグループリーダーを務める家中 仁課長に、KDDIの取り組みと今後の方向性について聞いた（聞き手：岩元直久）。

テレビ受像機とインターネットの接近、スマートフォンやタブレット端末でのビデオコンテンツの視聴－－。動画を楽しむ「スクリーン」がテレビ受像機だけだった時代から、さまざまな大きさの多様なディスプレイで、テレビ放送や動画コンテンツを楽しむ時代に移り変わった。いわゆる”スマートテレビ”の時代になると、テレビ放送や動画コンテンツがどのようにネットワークと融合し、新しいサービスや価値を生み出していくのか。ノキア シーメンス ネットワークスでTV & ビデオ・ソリューションズ・ビジネス・ディベロップメントの責任者であるステファン・シュナイダーズ氏に、最新の動向を聞いた。

今月のXi Watching Reportは、引き続きXiの月次契約動向と会社計画に対する進捗状況を確認すると共に、KDDIのLTE基地局設置状況から垣間見える、LTE立ち上げの本気度について考察したい。

グーグルやフェイスブックといったグローバルなネット企業の間で、寒冷な気候で知られるスカンジナビア諸国がデータセンターに最適な土地として注目を集めているようだ。