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スマホアプリは4割が「無料+広告」、ほとんどが十分なマネタイズには至らず--MMD研究所調べ

2012.03.14

Updated by Naohisa Iwamoto on March 14, 2012, 18:01 pm JST

MMD研究所(モバイルマーケティングデータ研究所)は2012年3月14日、スマートフォンのアプリビジネスに関する実態調査の結果を発表した。WECSy Marketingとの共同リサーチで、スマートフォンアプリでは現状は「計画通り十分にマネタイズができている」とした運営者は1割に満たない結果だった。

調査は、企画・開発を含むスマートフォンアプリ運営者にWeb形式で行い、260人から有効回答を得た。まず、2012年にどのOSを中心にアプリビジネスを考えているかを尋ねたところ、最も多かったのは「iOS・Android両方」で、67.6%に上った。「iOS」だけが21.1%、「Android」だけが9.9%であり、多くのアプリ運営者は2012年は両にらみの体制でいる。

これまでに提供しているアプリのマネタイズ方法を尋ねた設問では、「無料アプリ+広告」と回答した運営者が39.4%で最も多かった。「有料アプリ」は31.0%、「無料アプリ+アプリ内課金」は29.6%と続いた。マネタイズ方法は、比較的ばらついている傾向にあるようだ。その結果としてのマネタイズが計画通りにできているかを聞いたところ、「十分にできている」との回答は4.2%と1割にも満たなかった。「まあまあできている」と合わせても33.8%にとどまり、スマートフォン向けのアプリビジネスが必ずしも計画通りにマネタイズできるものではない現状を浮き彫りにした。

今後に流行すると考えられるアプリのジャンルでは「ゲーム」(47.9%)がトップ。ついで「クラウド系」と「チャットアプリ」が36.6%の同率で続いた。

【報道発表資料】
スマートフォンアプリで「計画通り十分にマネタイズができている」運営者は1割未満

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岩元 直久(いわもと・なおひさ)

日経BP社でネットワーク、モバイル、デジタル関連の各種メディアの記者・編集者を経て独立。WirelessWire News編集委員を務めるとともに、フリーランスライターとして雑誌や書籍、Webサイトに幅広く執筆している。