MM総研（東京都港区、所長・中島 洋）は2012年3月13日に、2016年度までのスマートフォン市場規模の予測を発表した。

2011年度の総出荷台数は前年比11.3％増の4,190万台で、2007年度の5,076万台以来4年ぶりの4,000万台市場へ回復することが確実としている。このうちスマートフォン出荷台数は前年度2.7倍の2,340万台で総出荷台数の55.8％を占め、通期で初めてスマートフォンが過半数に達する見通しだ（図1）。

2012年度以降の総出荷台数は2012年度：4,060万台、2013年度：4,100万台、2014年度：4,210万台、2015年度：4,095万台、2016年度：4,265万台となり、4,100〜4,200万台規模で推移すると予測している。このうちスマートフォン出荷台数は、2012年度：2,790万台、2013年度：3,080万台、2014年度：3,340万台、2015年度：3,355万台、2016年度：3,555万台と予測、2013年度にはスマートフォンの割合が7割を超え、2015年度に8割を超えるとみている。

▼図1：携帯電話の出荷台数予測とスマートフォン比率（2011年度〜2016年度）

一方契約件数をみてみると、2012年3月末のスマートフォン契約数は2,522万件となり、スマートフォンとフィーチャーフォンを合わせた端末総契約数1億1,232万件に占めるスマートフォン契約比率は22.5％になると予測。その後は2013年3月末：4,335万件（37.7％）、2014年3月末：5,659万件（48.3％）、2015年3月末：6,629万件（55.8％）、2016年3月末：7,447万件（62.1％）、2017年3月：8,119万件（67.3％）となり、2014年度末にはスマートフォン契約数が過半数になると予測している（図2）。

▼図2：スマートフォン契約数・比率の推移予測（2012年3月〜2017年3月）

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2011年3月末のスマートフォンOS別契約数シェアはiOS 49.6％、Android 40.4％だったが、2011年12月末にはAndroid 58.1％、iOS 37.2％とAndroidが逆転している（図3）。

▼図3：スマートフォンのOS別契約数シェア（2011年3月末と12月末の比較）

注：ここでいう携帯電話端末市場とはスマートフォンと従来型の携帯電話（フィーチャーフォン）の合計のこと。端末総契約数はスマートフォン契約数とフィーチャーフォン契約数の合計で、データ通信カードや通信モジュールの台数や契約数は含まない。

本調査について

【情報ソース】
MM総研の2012年3月13日のニュースリリース
・スマートフォン市場規模の推移・予測（12年3月）