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まだまだ成長しそうなテレビ関連アプリ

2014.03.04

Updated by Hitoshi Sato on March 4, 2014, 10:35 am UTC

20140304-1.jpgImage: by eshedg (CC-BY)

アメリカの調査会社Park Associatesが2014年2月13日、スマートフォンやタブレットユーザのテレビ関連アプリに関する利用動向調査を発表した。それによると、
・アメリカでのスマートフォンを利用している人の55%
・タブレットを利用している人の61%
が少なくとも1か月に1回はテレビ関連のアプリケーションを利用していることがわかった。なお、テレビ関連のアプリであって、テレビを視聴しているわけではない。テレビに関わる周辺のことも行うアプリも含まれる。

他にも以下のような結果がわかった。
・テレビ関連アプリを利用しているユーザの70%が現在のテレビ関連アプリに満足している。
・2018年には全世界で12億9,000万人がテレビ関連アプリを利用する。
・アメリカの18~34歳のスマートフォン保有者のうち23%以上がスマートフォンを利用してビデオの録画をしている。
・アメリカの18~34歳のスマートフォン保有者のうち22%以上がスマートフォンをリモートコントロールとして利用できるアプリを利用している。

またテレビ視聴のマルチデバイス化も進み、コネクティッド・ゲーム・コンソールを保有するユーザの57%がその端末でテレビを見ているとのことである。

テレビ関連のアプリはアメリカだけでなく、日本や世界でも人気があり、多くのユーザが利用している。日本でもテレビ局が番組関連や各局のアプリを提供している。またワンセグなどを利用して実際のテレビ視聴を行っているユーザもいる。テレビであれ映画であれ、スマートフォンやタブレットは動画との相性が良い。多くのユーザがスマホやタブレットでYouTubeの動画を見ているが、そのYouTubeの動画も、元を辿るとテレビのドラマやバラエティ、音楽番組、スポーツ番組などではないだろうか。

さらにスマホやタブレットといったデバイスで動画を視聴するだけではなく、録画やリモコンとしての活用ができることもさらに相性の良さを高めている。このようなテレビの補助的デバイスとしての使われるアプリは今後ももっと多く登場してくるだろう。

多くのメーカーも「スマートテレビ」に代表されるように、テレビ関連では数年前から様々なサービスやデバイスを投入している。スマートフォン、タブレットとテレビや動画に関する市場はこれからもアメリカだけでなく世界中でいろいろな動きがありそうだ。

【参照情報】
Park Associatesリリース

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佐藤 仁(さとう・ひとし)

2010年12月より情報通信総合研究所にてグローバルガバナンスにおける情報通信の果たす役割や技術動向に関する調査・研究に従事している。情報通信技術の発展によって世界は大きく変わってきたが、それらはグローバルガバナンスの中でどのような位置付けにあるのか、そして国際秩序と日本社会にどのような影響を与えて、未来をどのように変えていくのかを研究している。修士(国際政治学)、修士(社会デザイン学)。近著では「情報通信アウトルック2014:ICTの浸透が変える未来」(NTT出版・共著)、「情報通信アウトルック2013:ビッグデータが社会を変える」(NTT出版・共著)など。