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2015年3月にはMVNOが1970万契約で移動体通信サービスの12%超に--矢野経済研究所

2014.04.09

Updated by Naohisa Iwamoto on April 9, 2014, 20:00 pm JST

矢野経済研究所は2014年4月9日、「携帯電話の国内市場に関する調査結果 2014」を発表した。2014年度には国内の移動体通信サービスの新規契約数、端末出荷台数は頭打ちとなる一方、MVNOが伸びると予測している。

調査結果では、2014年度の国内移動体通信サービスの累計契約数は1億5993万4900契約を予測している。矢野経済研究所では、スマートフォンの新規契約の成長率に鈍化が見込まれる一方で、MVNOの契約やLTEとBWAを組み合わせたサービスの契約の増加が期待されると見ている。MVNOサービスは2014年度末までに累計契約数が1970万契約になると見込んでおり、移動体通信サービス全体に占める割合は12.3%となると予測している。

国内のスマートフォンとフィーチャーフォンを合計した端末出荷台数は、2013年度比で0.8%減となる3327万台を予測。スマートフォンは前年度比2%増の2931万台、フィーチャーフォンは同17.5%減の396万台を見込む。

【報道発表資料】
携帯電話の国内市場に関する調査結果 2014

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岩元 直久(いわもと・なおひさ)

日経BP社でネットワーク、モバイル、デジタル関連の各種メディアの記者・編集者を経て独立。WirelessWire News編集委員を務めるとともに、フリーランスライターとして雑誌や書籍、Webサイトに幅広く執筆している。