本連載シリーズのしめくくりとして、調査対象新興国における、モバイルインターネットを通じたアプリケーションやサービスの活用状況についての調査結果を共有したい。また、新興各国でのアプリケーション・サービス領域における市場参入論点を併せて述べたいと考えている。

新興国を中心に、人口増、経済成長が起きる中で、携帯電話ユーザの利用動向も急速に変化をしようとしている。こうしたトレンドの中、デロイトトーマツコンサルティングでは、各国のデロイトのメンバーファームと共同で、今回、欧米・アジア・アフリカ・南米を含む15ヶ国での利用動向の比較という他に類例のない調査を行った。

ディーツー コミュニケーションズは、2011年1月に実施したスマートフォンの普及動向に関する調査の結果を、2011年4月27日に発表した。その結果、全国の男女15〜69歳おけるスマートフォンの普及率は7.6％で、スマートフォン非所有者のうち、27.9％が今後の購入意向があることがわかった。

Nielsenは2011年1月6日に、同社のブログで4Gについての認知と理解、購入意向について聞いた調査の結果を発表した。その結果、83％が4Gは知っているが、知っている人の中でも理解しているのは51％、1年以内の購入意向は全体の29％であることがわかった。

米Nielsenは2010年12月1日に10月の携帯電話のシェアと、次回購入時の意向調査結果を発表した。発表によると、2010年10月の米国の携帯電話ユーザの29.7％がスマートフォンを利用している。スマートフォン利用者のOSシェアは、Apple iPhone OSが27.9％でトップ、RIM BlackBerry OSが27.4％で僅差の2位となった。Android OSが22.7％と3強で78％を占めた。

市場調査会社のジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（GfK Japan）は、「2010年度 企業のIT投資動向調査」の結果を発表した。2010年度のIT投資額が「減少する」と答えた企業は前年度調査から10ポイント減少し、IT投資が回復基調にあることがわかった。また、スマートフォンの導入状況では、約1割の企業が導入済みとの結果を得た。

今回は前回の記事で最後に触れた中国国内携帯メーカーで特に最近注目を集めている企業を紹介したいと思う。

MM総研は2010年10月14日、「法人ユーザーの携帯電話の導入配布状況・ニーズに関する調査」の結果を発表した。アンケートの結果では、従業員が利用する携帯電話を、個人名義から法人名義端末を配布する形に切り替える企業が年々増加していることがわかった。

米Nielsenは2010年8月2日、4半期ごとに実施している携帯電話に関する調査結果を発表した。米国のスマートフォン利用者のシェアが順調に伸び、携帯電話利用者の25％を占めるまでになった。2011年末にはスマートフォンのシェアが5割を超えると予想している。

企業のモバイル広告費の増加傾向が続き、2009年度の一般消費者向け商品・サービスを扱う企業（BtoC）のモバイル広告出稿は27.5％に増加した。また、常設モバイルサイトは27.6％の企業が開設しており、特にBtoC企業では半数を超えている。