ロシアのフィギュアスケート選手ザギトワに秋田犬が贈呈されたり、少し前には米国映画「HACHI 約束の犬」があったり、日本人が思う以上に、秋田犬は世界では有名なのかもしれない。

イスラエルには、「Smartive Cybersec」というコンサルティング会社が運営する「Cyber Startup Observatory」というイニシアチブがある。

6月19日に東京・大手町で「未来」オープンイノベーションミートアップ　イスラエル×デジタルヘルスが開催された。

いままで、主にサイバーセキュリティやAIなど、ハイテク分野でのIsrael-Innovationを紹介してきたが、今回は生活に身近な分野で「廃棄物を有効利用」した例を紹介する。

駐日イスラエル大使館経済部の意欲的な活動の一環として、日本で開催される多くのイベント／展示会にイスラエル企業が出展している。5月9日（水）から11日（金）まで東京ビックサイトで開催された「Japan IT Week 春」の情報セキュリティEXPOにも、イスラエルパビリオンが出展し、イスラエルから十数社が参加してそれぞれの製品を展示した。

多くの企業は、セキュリティ対策の一環として、定期的に自社システムの脆弱性診断を行っている。脆弱性診断とは、対象となるシステム・サーバーに対して、様々な通信やコマンドを送信し、それによって取得できるサーバーやアプリケーションの情報から、どのような脆弱性がシステムに内在するかを診断するものである。

既に幅広く利用されている「空撮」だけではなく、ドローンは災害対応、橋梁の調査、宅配など、様々な産業への応用が試みられている。農業分野もその一つで、従来のラジコンヘリに代わる農薬や肥料の散布、あるいは作物の生育状況のモニタリングなどは、既に実用化されている

2017年10月にイスラエル運輸・道路安全大臣であるイスラエル・カッツ（Yisrael Katz）氏が石井国土交通大臣を訪問、「交通分野における協力覚書」に署名をした。

“Cyber Deception”と呼ばれる「おとり」を使ったセキュリティ保護ソリューションがある。「おとり」となるサーバーを多数用意して、攻撃者が攻撃対象を選んでいる間に攻撃を検知したり、本当に攻撃されてはいけないサーバを見つけられるまでに対応のための時間稼ぎをする技術である。

Cybertech展示会の目玉は、大企業のブースではない。小さな机一つで起業したばかりの企業が集まる「スタートアップパビリオン」だ。