MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は2013年3月13日、「職場での私用スマートフォンの利用実態調査」の結果を公表した。それによると、私用スマートフォンの業務利用で効果を感じている人は回答者の73.5％に上った。

企業の業務端末の代わりに私用のスマートフォンを業務で利用する、いわゆる「BYOD」。企業にとってはコストを増やさず出先でも従業員が業務を遂行できるようになり、従業員にとっては複数の端末を持ち歩かず済むメリットが表れることから注目されている。今回の調査は、2013年2月22日～2月26日にかけて実施。私用のスマートフォンでBYOD利用している25歳～49歳のビジネスパーソン（総数446人）を対象に利用実態を尋ねた。また、私用スマートフォンを業務で利用していないビジネスパーソン（総数112）にも調査を行った。

BYOD利用している人を対象に、「業務にスマートフォンを利用することで、何か効果があったか」を尋ねたところ、回答者の73.5％が何らかの効果があったと回答した。効果の内容は「仕事の効率、スピードが上がった」が43.0％、「社内のコミュニケーションがとりやすくなった」が33.4％、「情報収集力があがった」が27.6％という順番だった。効果を感じないとした人は、26.5％と回答者の4分の1ほどにとどまった。BYODによる業務利用方法は、「会社メールの閲覧」が59.0％、「コミュニケーションツールとしての利用」が81.8％、「資料の保存・共有としての利用」が56.1％だった。

また、業務利用している私用スマートフォンに入っている業務関連情報を尋ねたところ、「社内の連絡先」が40.8％、「お客様や取引先の連絡先」が36.8％、「会社のメール情報」が33.6％と上位に並んだ。割合としては低いが、「会議や打ち合わせ資料」が17.3％、「お客様や取引先との取引情報」が9.4％と、万が一の紛失に対してリスク管理をする必要があるような情報を保存している回答者もあった。BYOD利用には運用や管理の側面が重要になることをうかがわせる結果となった。

【報道発表資料】
・私用スマートフォンの業務利用で効果を感じている人は73.5％