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2014年のスマホ販売は前年並み、タブレット端末は17%増-GfK ジャパン

2015.02.10

Updated by Naohisa Iwamoto on February 10, 2015, 20:00 pm UTC

ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(以下、GfK ジャパン)は2015年2月10日、家電製品の小売り販売状況を調査した「2014年 家電・IT市場動向」を公表した。2014年の家電製品の国内小売額は7兆5400億円で、前年比1.2%の増加。IT関連製品や生活家電がけん引した。

モバイルに関連する調査結果を見ると、携帯電話の販売台数は、3314万台で前年比4%の減少となり、2年連続でマイナス成長となった。スマートフォンが2579万台と前年並みにとどまったことから、市場規模が縮小した。GfK ジャパンでは、フィーチャーフォンからスマートフォンへのシフトが減少していること、スマートフォンの買い替えサイクルが長期化していることを、スマートフォンが伸び悩んでいる理由に掲げている。

SIMロックフリーのスマートフォンは、携帯電話の販売台数の1%に満たなかった。データ通信端末は242万台で、前年比14%の増加となった。テザリングが普及したことによるマイナス要因が一巡したことや、端末スペックが向上したことが理由という。

タブレット端末は635万台で、前年比17%の増加だった。市場の6割弱はリテール市場での販売で、前年比9%の増加となる363万台だった。販売チャネル別に見ると、家電量販店の店頭販売が減少、インターネット販売や携帯電話専門店での販売が増加した。特に携帯電話専門店での販売は、取り扱うブランドやモデルが増えたことから、数量で前年比37%の増加となった。法人市場は新規導入のほか、買い替えや買い増し需要も生じていることから、リテール市場を上回る成長だった。

【報道発表資料】
「2014年 家電・IT市場動向」

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岩元 直久(いわもと・なおひさ)

日経BP社でネットワーク、モバイル、デジタル関連の各種メディアの記者・編集者を経て独立。WirelessWire News編集委員を務めるとともに、フリーランスライターとして雑誌や書籍、Webサイトに幅広く執筆している。