GfKジャパンは2016年2月10日、全国の有力家電・IT取扱店の販売実績データなどを基にして分析した2015年の家電・IT市場の販売動向を発表した。「テレコム市場」では携帯電話の販売が前年比6％減少だったのに対して、ウエアラブル端末が同95％増加と倍増した。

携帯電話全体の販売は前年比6％減の3110万台で、そのうちスマートフォンは同1％減の2540万台となり、数量構成比は82％にまで上昇した。SIMロック解除が義務付けられた2015年だったが、スマートフォン販売に占めるSIMロックフリーモデルの数量構成比は2％で、MVNO関連市場への影響は限定的だったと分析している。またスマートフォンは大画面化が進み、5インチ以上の製品の数量構成比は前年の35％から40％へと上昇した。

ウエアラブル端末は、前年比95％増の130万台まで販売が伸長した。Apple Watchの発売というトピックがあったスマートウオッチは、同約7倍となる40万台の販売を記録した。また、フィットネストラッカーも前年比52％増の60万台と市場規模を拡大している。その中でもリストバンド型のシェアが拡大しており、前年から22ポイント増加の59％を占めるに至った。

一方、「IT・オフィス市場」では、パソコンが前年比30％減の1110万台と大幅に販売数量を落とす中、タブレット端末（iOS、Android）の販売は同16％増の730万台になった。個人向けのリテール市場の販売は、キャリア各社のキャンペーン実施が功を奏し前年比15％増の420万台になった。キャリアの施策により回線付きモデルが前年の53％から69％へと大きく増加した。法人向けのリセラー市場ではサービス業、建設業、製造業など多くの業種でタブレット端末の導入が進んでおり、同31％増となった。

【報道発表資料】
・「2015年 家電・IT市場動向」