デロイトが独自に行ったオンライン調査「2012年グローバルモバイル消費者調査」の結果について、特に新興国と日本について焦点をあてて報告するこの連載、第3回は新興国のオフロードの実態に焦点をあてる。

近年、売上倍増、デジタル広告を中心的収入源へと成長させるなど目ざましい展開を見せる米 Atlantic Media。同社が開始した新メディアは、これからの時代の Web メディア像に触れるものだ。そのポイントを検証していこう。

デロイトが独自に行った、モバイルコミュニケーションについての5大陸15ヶ国に渡るオンライン調査「2012年グローバルモバイル消費者調査」の結果について、特に新興国と日本について焦点をあてて報告するこの連載、第2回目になる今回はデバイス面に関係する部分にて得られた調査結果を中心に報告する。

デロイトが行ったモバイルコミュニケーションについての5大陸15カ国にわたるオンライン調査「2012年グローバルモバイル消費者調査」の結果について、特に新興国と日本について焦点をあてたレポート。今回の調査の特徴は、新興国の中でも、特に今注目すべき地域（南米、アフリカ、東欧、ロシア）を含んでいるということである。

近著『武器としての交渉思考』（星海社新書）の中で、交渉術から新しい組織論の流れを話題にしていた瀧本哲史氏。いまの時代求められている組織のあり方と作り方について話を聞いた。

政治哲学の理解は互いの立場の理解につながり、交渉力も上がると小林正弥氏は説く。その政治哲学をふまえた上で、今後の指針や突破口となりうるモラルジレンマの設定と、具体的な議論の仕方についてお話しいただいた。

「ハーバード白熱教室」で知られるマイケル・サンデル教授を日本に紹介した小林正弥教授。現在、新たな大学教育のスタイルとして、「日本語版白熱教室」ともいうべき対話型講義の実験に取り組んでいる。「政治哲学における代表的な4つの立場」を理解し、自分の立ち位置を認識することが、今後の仕事における目標や目的を考える鍵になるという。

「ジグソーパズル型（正解主義）」から「レゴ型（修正主義）」思考法への転換を説く藤原和博氏。「志のネットワーク」で義務教育、ひいては社会に変革をおこそうと行動する藤原氏に、その手法や注目の若手などについて話を聞いた。なお、同氏は9月7日（金）に開催される”BizCOLLEGE PREMIUM 特別セミナー「イノベーターと学ぶ”新しい仕事術”」（主催：日経BPnet BizCOLLEGE）への登壇を予定している。

東日本大震災を契機として、仕事の仕方そのものにも変革が求められている。藤原和博氏は、株式会社リクルート時代に渡欧、株式会社メディアファクトリーの創業をはじめとする多くの新規事業立ち上げに携わってきた。同社退職後は都内での義務教育初の民間人校長として就任。事業のみならず日本の教育にイノベーションを起こし続ける藤原氏に、いまの時代に求められる思考法について聞いた。なお、同氏は9月7日（金）に開催されるBizCOLLEGE PREMIUM 特別セミナー「イノベーターと学ぶ”新しい仕事術”」（主催：日経BPnet BizCOLLEGE）への登壇を予定している。

ノキアが2012年第2四半期決算を発表。Symbian端末の販売不振で損失はさらに拡大したが、手持ち現金残高やLumiaスマートフォンの販売台数などが予想を上回り、かすかに「薄日がさす」結果となった。