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「音楽 その光と塩」 4. オーケストラ

これを書いている二〇二〇年六月は、年初に始まったヴィルス禍の真っ最中です。「三密」を避けるという原則からすれば、オーケストラ活動は、まさしくそれに抵触する最たるものともいえます。ほとんどのオーケストラが、定期演奏会や予定されていたスケジュールがキャンセルされて、経営上も、また団員の音楽への構えの上でも、大きな危機にある状況です。

2020.07.16

「貧乏くさい」は貧乏にはるかに劣る ウイスキーと酒場の寓話(31)

「一見、貧乏ではないのに、やっていることが貧乏くさい」。これは、いまの日本を象徴している。逮捕されても辞職しない、離党はするが辞職はしない、など一部の国会議員の貧乏くささにはまったく辟易するが、市井の人々にも、自覚的かど […]

数字(すうじ)を持参して、身の回りのアーキテクチャを少しだけ書き換え、安全に備えよう

筆者自身が、様々な事象に対する違和感を感じて前職を辞して、今の会社を作ったのが2004年。個人的な「プランB」はこの年に発動した。そこからの約14年間の経験をまとめたのが、2018年に発行した『会社をつくれば自由になれる […]

2020.07.15

【徹底討論】7月16 日(木曜)19:00〜:ハナムラチカヒロ『インターローカリズム時代のメディアの作り方』

「新教養主義的・トークイベント」第4回は【徹底討論】ハナムラチカヒロ『インターローカリズム時代のメディアの作り方』としました。「グローバリズムから「インターローカリズム」へが非常に重要な視座を提供している、と感じた私(竹田:WirelessWireNews発行人)が、「これ、もう少し詳しく説明してほしい」と思ったことがきっかけです。

2020.07.11

ビザ問題に見るイギリスの強み「合理性」

アメリカの「H-1B」ビザ制限は大変な問題になっています。ここまで厳しい制限に踏み切ったのは、かなりの驚きでした。 制限は短期間になるかもしれませんが、これはアメリカにとって大変大きな打撃になるはずです。なぜなら、H-1 […]

「音楽 その光と塩」 3. 明日には!

ジョン・ヘンリー・マッケイ(John Henry Mackay, 一八六四~一九三三)という人がいます。あまり日本では知られていないと思いますので、少し詳しく紹介してみましょう。名前からすれば、誰もがイギリス人だと思うのではないでしょうか。

2020.07.09

ホワイトハウスに無力なテック企業

アメリカ政府は、高度技能人材向けのビザであるH-1Bを少なくとも2020年は発行停止することにしましたが、今回私が一番驚いたことは、知力も財力もあるテック系企業のロビーイングがまったく効果がなかったことです。 大分企業は […]

挑戦する「実行力」のある若者を育てる教育とは
『世界に通じる「実行力」の育て方』(小林りん 著)を読んで

ここ数年、各地で真夏の最高気温が40℃を超えたり、豪雨で各地の河川が氾濫し浸水被害が出ることが恒例になってしまった。でもなお、頭ではその可能性は分かっていたとしても、これらの気候変動により我々の日常が大きく変化せざるを得 […]

2020.07.08

細かな地元情報を拾い、アーカイブする。現代のローカルメディアに問う社会関係資本の重要性 ヨコハマ経済新聞編集長・杉浦裕樹氏 − 日本を変える創生する未来「人」その14

地域に根差したビジネスやカルチャーのニュースをWebで配信している老舗メディア「みんなの経済新聞ネットワーク」(以下、みん経)。読者の方々も地元の名前を冠した「○○経済新聞」というネットニュースを見たことがあるかもしれな […]

2020.07.06

グローバリズムから「インターローカリズム」へ

2020年1月より世界中に拡散したといわれる新型コロナウイルスと、それに端を発するパンデミック現象は、半年経った今でも世界中を席巻している。この新型コロナウイルスという存在そのものや、その危険性についてはまだよく分かっていない部分も多い。その中でWHO(世界保健機関)によって早々と出されたパンデミック宣言や、世界各地で都市封鎖が行われたことで様々な影響が現れている。

2020.07.04

なぜシリコンバレーには外国人労働者が多いのか?

トランプ大統領が最近決定した、高度な技術を持つ労働者のためのH-1Bビザ発給の一時停止が話題です。 ホワイトハウスは、これはアメリカ国内の雇用を生み出すためだとしているのですが、テック業界やその他の高度な知識や技能が必要 […]

コロナ禍の消費者は「自己管理」「情報発信」の意識が強い――データ分析で消費者の意識変化を捉える

新型コロナウイルスによって消費者の意識はどう変化しているのか。日本テラデータは、そうした変化に対応できるように、新型コロナウイルスが及ぼした影響についての消費者の意識調査を実施し、その結果をオンラインの記者説明会で公表した

2020.07.03