ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（以下、GfK ジャパン）は2015年2月10日、家電製品の小売り販売状況を調査した「2014年 家電・IT市場動向」を公表した。2014年の家電製品の国内小売額は7兆5400億円で、前年比1.2％の増加。IT関連製品や生活家電がけん引した。

モバイルに関連する調査結果を見ると、携帯電話の販売台数は、3314万台で前年比4％の減少となり、2年連続でマイナス成長となった。スマートフォンが2579万台と前年並みにとどまったことから、市場規模が縮小した。GfK ジャパンでは、フィーチャーフォンからスマートフォンへのシフトが減少していること、スマートフォンの買い替えサイクルが長期化していることを、スマートフォンが伸び悩んでいる理由に掲げている。

SIMロックフリーのスマートフォンは、携帯電話の販売台数の1％に満たなかった。データ通信端末は242万台で、前年比14％の増加となった。テザリングが普及したことによるマイナス要因が一巡したことや、端末スペックが向上したことが理由という。

タブレット端末は635万台で、前年比17％の増加だった。市場の6割弱はリテール市場での販売で、前年比9％の増加となる363万台だった。販売チャネル別に見ると、家電量販店の店頭販売が減少、インターネット販売や携帯電話専門店での販売が増加した。特に携帯電話専門店での販売は、取り扱うブランドやモデルが増えたことから、数量で前年比37％の増加となった。法人市場は新規導入のほか、買い替えや買い増し需要も生じていることから、リテール市場を上回る成長だった。

【報道発表資料】
・「2014年 家電・IT市場動向」