2015年上半期にマレーシアで販売されたスマートフォンは480万台、タブレットは90万台:強い中華系メーカー

2015.09.30

Updated by Hitoshi Sato on 9月 30, 2015, 17:41 pm JST

調査会社IDCは、2015年上半期(1月~6月)にマレーシアで販売されたスマートフォンは前年同期比42%増の480万台、タブレットは同15%増の90万台であることを発表した。

フィリピンやインドネシアなど周辺の東南アジア諸国では、スマートフォンは地場メーカーが台頭しているが、マレーシアではサムスンやAppleなどのグローバルメーカーと中国、台湾のメーカーが強いことが特徴である。中国や台湾メーカーにとっても地場メーカーが台頭していない中進国であるマレーシアは重要な市場である。

またIDCによると通信キャリアが提供するSIMカードとのセット販売でRM500(約15,000円)以下のスマートフォン、RM300(約9,000円)以下のタブレットの出荷が多いと指摘している。つまりほとんどがローエンドからミドルエンドの端末である。

マレーシアにはバングラディッシュや中東からの労働者も多く、彼らの多くは中古のスマートフォンを利用している。彼らが新規スマートフォンを購入するようになると、また市場の動向は変わっていくだろう。

▼マレーシアではバングラディッシュからの移民労働者向けに格安プリペイドSIMカードを販売している。販売員もバングラディッシュ人。
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▼マレーシアでは中古のスマートフォンも大量に販売している。購入しているのはほとんどが海外からの移民労働者や地方からの出稼ぎ労働者だ。
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▼マレーシアにおける2015年上半期の出荷シェア
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(IDC発表資料を元に作成)

 

 

【参照情報】
Malaysia Smartphone and Tablet Market Remains Firm Amidst GST Implementation and Weakening Ringgit in 2015H1

 

※当初、見出しに「マレーシアで販売されたスマートフォンは480台」としておりましたが、正しくは480万台ですので、修正いたしました。(10/4 18:30)

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佐藤 仁(さとう・ひとし)

2010年12月より情報通信総合研究所にてグローバルガバナンスにおける情報通信の果たす役割や技術動向に関する調査・研究に従事している。情報通信技術の発展によって世界は大きく変わってきたが、それらはグローバルガバナンスの中でどのような位置付けにあるのか、そして国際秩序と日本社会にどのような影響を与えて、未来をどのように変えていくのかを研究している。修士(国際政治学)、修士(社会デザイン学)。近著では「情報通信アウトルック2014:ICTの浸透が変える未来」(NTT出版・共著)、「情報通信アウトルック2013:ビッグデータが社会を変える」(NTT出版・共著)など。