官民のパートナーシップで、ケニア、タンザニア、モザンビークの50万の小規模農家に対し、モバイル技術を使って生産性と収益を向上させようという取り組みがはじまっている。モバイルを利用した情報提供、流通構造の改革、モバイルマネーサービスの開発により、小規模農家を活性化することで、着実に成果をあげている。

持ち運びに便利な超小型サイズのドローンが次々に実用化されそうだ。

電磁波による体調不良を指すEHS（electromagnetic hypersensitivity）──電磁波過敏症──は多くの国では病気と認められていないが、多くの人が頭痛や皮膚炎、動悸、めまいなどさまざまな症状の原因が、電磁波を浴びたことだと考えている。イングランド南部では、4,000ポンド（70万円弱）を投じて自宅を「アンチWiFiペンキ」で塗った72歳の女性が現れた。

シカゴのスタートアップ、Ampyの充電器は運動エネルギーで発電する。ポケットに入るサイズで1万歩のウォーキングまたは30分のランニング、1時間のサイクリングで大体、スマートフォン3時間分充電できる程度の発電力があるそうだ。

雨の多いロンドンでは屋根のある赤い公衆電話ボックスが歓迎された。目立つ深紅に塗られた電話ボックスは携帯電話が普及する前には多くの人々が利用していたに違いない。ところで、今秋、大英博物館にほど近いトッテンハム・コート・ロードの電話ボックスが緑色に塗り替えられた。

安全運転のためにカーナビや携帯電話には音声コマンドによる「ハンズフリー」操作が採用されはじめているが、しかし、AAA（アメリカ自動車協会）の交通安全財団がユタ大学と共同で行った研究の結果、「ハンズ・フリー」は「リスク・フリー」ではないことが分かった。

メリーランド州知事で2016年の大統領選候補の一人として名前が挙がる民主党のマーティン・ジョセフ・オマリー氏（51歳）が、CNNのインタビューで「WiFiは人としての権利だ」と発言して話題になっている。

Jolt社（ミズーリ州セントルイス）が開発している長さ3.5センチ、厚み1.1センチほどのクリップ型のセンサーは、スポーツ中の脳震とうなどを察知するためのウェアラブル・ガジェットで、もとはMIT（マサチューセッツ工科大学）のラボにおける研究プロジェクトを母体にしているそうだ。

オーストラリア最大の通信会社、テルストラ（Telstra）は今年5月に1億豪ドルを投じて全国200万基のWiFiホットスポット・ネットワークを構築すると発表している。その一部として同社の公衆電話をホットスポットにする施策が始まっている。

カリフォルニア州パロアルトのスタートアップ、MindHelix社のRicoは中古のスマートフォンに第二の人生を提供する製品だ。ホーム・オートメーション兼ホーム・モニタリング用システムだが、Android2.2またはiOS6以降の「ちょっと古い」デバイスを内部に装着することで音声コマンドやアラーム機能などを付加できる。