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[2011年第38〜39週]新作続々でスマホシフトが鮮明に

10月4日から開催される「CEATEC JAPAN 2011」を前に、各社が新端末や新サービスなどを軒並み発表している。まずは新端末の発表からチェックしていこう。

2011.10.02

ビザ、個人間決済が可能なアンドロイド用アプリを欧州で発表

ビザヨーロッパが、スマートフォンを利用した個人間決済を可能にする「Visa Mobile Person-to-Person Payments」プラットフォームを発表、これに対応するアンドロイド用アプリケーションを公開した。

2011.09.29

アマゾン、Androidタブレット「Kindle Fire」をついに発表 – 199ドルで11月発売

アマゾンが同社初のタブレット端末「Kindle Fire」をついに発表。199ドルという予想を下回る価格設定で、アップル「iPad 2」にとって大きな脅威になるかどうかに注目が集まっている。

地デジ化・スマートテレビで広告は変わるのか

しばしば展示会などで話題を呼ぶようになった「スマートテレビ」。しかし、どうも実体がはっきり見えてこない。鳴り物入りで紹介されたGoogle-TVの苦戦が伝えられているからだろうか。それだけではないだろう。「テレビ」の「スマートさ」が何によって実現されるのか、そのかたちが一向に見えてこないのだ。

2011.09.28

アップルの10月4日特別イベント – 気になる発表内容、新製品発売日・・・

アップルが10月4日の開催を正式に発表した特別イベントについて、当日明らかにされる内容や新型iPhoneの発売日をめぐり、さまざまなブログやニュースが予想を出している。

山陽新幹線の岡山~三原間のトンネルが携帯電話のエリアに

NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルの3社は2011年9月27日、岡山駅と三原駅の間の山陽新幹線のトンネル内で携帯電話を利用できるようにすると発表した。今回の施策により新大阪~三原のトンネル内で携帯電話が利用できるようになる。

2011.09.27

スマホ視聴やTwitter連動などネットサービスとの連携を推進する「ひかりTV」

NTTぷららは、ファイバー回線(FTTH)を利用した映像配信サービス「ひかりTV」を展開している。通信と放送の融合の1つの形を示す"スマートテレビ"サービスの国内における先駆け的存在といえる。これまでのサービスの状況と、今後の新しいサービス展開についてNTTぷららの担当者に聞いた。

ビッグチャンスは「テレビの外側」にあり 〜米国スマートテレビサービスの現状

スマートテレビ市場を理解するには、テレビ以外のデバイス、コンテンツ配信、広告ビジネスなど、周辺業界を知る必要がある。米国のスマートテレビサービスの現状を見ていると、鍵となるのは、やはりGoogle TVをめぐる、Google自身を含めたさまざまなプレイヤーの動きであり、方向を見誤った米国のCATV業界の加入者数は縮小している。情報通信総合研究所 志村一隆氏による寄稿。

iPhone 5の目玉機能か – 新たな音声コマンド「アシスタント」が話題に (編集担当メモ)

「iPhone 5」に盛り込まれるさまざまな新機能のなかでも、音声認識技術を利用した「アシスタント」(Assistant)が一番の目玉になりそうだという話を複数のアップル系ブログが伝えている。

多彩な解があるスマートテレビのインフラ構築を一元サポート--コンテンツや課金方法がシステム構成と並ぶ提案の柱に

テレビ受像機とインターネットの接近、スマートフォンやタブレット端末でのビデオコンテンツの視聴--。動画を楽しむ「スクリーン」がテレビ受像機だけだった時代から、さまざまな大きさの多様なディスプレイで、テレビ放送や動画コンテンツを楽しむ時代に移り変わった。いわゆる"スマートテレビ"の時代になると、テレビ放送や動画コンテンツがどのようにネットワークと融合し、新しいサービスや価値を生み出していくのか。ノキア シーメンス ネットワークスでTV & ビデオ・ソリューションズ・ビジネス・ディベロップメントの責任者であるステファン・シュナイダーズ氏に、最新の動向を聞いた。

2011.09.26

「テレビを家庭の大画面スマートフォンに」──通信事業者のスマートテレビ構想

放送と通信の垣根が低くなるとともに、テレビがネットに接続したりパソコンで動画コンテンツを楽しんだりすることも日常的な光景になってきた。動画はすでにインターネットの主要なコンテンツの1つであり、通信事業者のサービスにも数多くラインアップされている。テレビとネットワークがより接近する「スマートテレビ」の時代に、通信事業者はどんなアプローチを採っているのか。KDDIのメディア・CATV推進本部 メディアビジネス部で映像サービスグループリーダーを務める家中 仁課長に、KDDIの取り組みと今後の方向性について聞いた(聞き手:岩元直久)。

サービス解約後も顧客を追跡し続けるGMのカーナビ

「サービス解約後も装置を搭載した車両の位置情報、速度情報を収集し、個人情報を消して第三者に提供することがある」という、ゼネラルモータースの子会社、OnStarが提供するカーナビゲーションサービスの新プライバシーポリシーが、物議を醸している。

2011.09.22