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農業

  • [PR]農業体験から就農へ。就労困難な若者一人ひとりに合わせた新たな就農支援が地方農家の課題をも解決する糸口に 泉佐野アグリカレッジ(後編)

    2021.03.31

    社会的に孤立する若者たちの中には、働きたくても働けない人たちがいる。さらには、無職期間が長期化すればするほど、追い討ちをかけるように社会復帰は難しくなってしまう。そんな元ひきこもりやニートに対し、農業体験を通じた就労支援を行なっているのが「泉佐野アグリカレッジ」だ。

    農業体験プログラムの参加者は、泉佐野アグリカレッジのある大阪府泉佐野市で、生産から流通・販売まで農業の基礎をひと通り学ぶ。加えて、青森県弘前市でのりんご生産や石川県加賀市での梨生産など、地方暮らしをしながらの農業体験にも参加できる。「農業」の様々な側面を体験することを通じて、参加者たちは自分らしい働き方・暮らし方を見つけることができるのだという。

    立ち上げの2015年からこれまでの農業体験参加者数は、延べ1,000人以上。そのうち泉佐野市での体験参加者(654人)の中だけでも、すでに85人はそのまま農業や周辺産業に就労したという。全国的に人手不足が叫ばれる農業が、確かに社会復帰への受け皿となっているのだ。

    とはいえ、素人が専門職である農業にそんなに気軽に就労できるものなのだろうか。どのように、泉佐野アグリカレッジは「就労困難な若者」に就農へのレールを敷いているのか。

    前編では泉佐野アグリカレッジが実施する地方農家への就労人材派遣制度「アグリヘルパー」を紹介した。今回は後編として、その独自の方法で実施される「農業体験プログラム」から紹介したい。

  • [PR]農業の間口広げ若者の就農機会を創出、地方農家の助けにもなる「アグリヘルパー」は農業の新たな形となるか? 泉佐野アグリカレッジ(前編)

    2021.03.29

    まったくの初心者が独立して農業を始めようとしたら、まずは知識と技術を身に付ける必要がある。加えて、十分な資金を調達して農地を確保し、機械類や設備の用意もしなければならない。相当な熱意と覚悟が求められる。一人で就農するなら、なおさらだ。

    そんな就農に対する固定概念を覆し、新しい農業のスタイルを提案・提供しているのが「泉佐野アグリカレッジ」だ。これは、株式会社泉州アグリ、NPO法人おおさか若者就労支援機構、有限責任事業組合大阪職業教育恊働機構(以下、A’ワーク創造館)の3団体で構成された共同企業体である。

    事業のメインは、誰でも無料で参加できる農業体験プログラムの開催。さらに、働きたい若者と人手不足の農家をマッチングさせる就労支援も行う。活動拠点である大阪府泉佐野市のほか、青森県弘前市や石川県加賀市など、体験・就労の受け入れ先は全国各地にある。

  • カッコいい農家「トラ男」のプロデュースは秋田創生のはじめの一歩。若手農家集団を率いる武田昌大氏が描く“蜘蛛の巣モデル“の地方活性化ビジョンとは - 日本を変える創生する未来「人」その17

    2020.10.21

    県の人口が100万人を割り、全国で最も人口減少率の高い秋田県。そんな秋田を拠点に「農業」や「食」をキーワードに地域創生に取り組む若者がいる。株式会社kedama代表の武田昌大氏だ。秋田県の若きコメ農家を集め「トラ男」(ト […]

  • 農業を変貌させるAI技術 ほか

    2019.07.30

    農業を変貌させるAI技術【Quartz 7/24】 カリフォルニア州ナパ・バレーのワインメーカーであるトリンチェロ・ファミリー・エステイツ(Trinchero Family Estates)では、ぶどう畑の栽培状態の判断 […]

  • [PR]長く健康的に農業に従事できる”軽量野菜”を導入。長崎俵ヶ浦半島「ハーブプロジェクト」は、高齢化する生産者の救世主となるか

    2019.04.22

    長崎県佐世保市・俵ヶ浦半島で動き出した「俵ヶ浦ハーブプロジェクト」。重量野菜が主要生産物だった土地で、新たにハーブ、軽量野菜栽培への挑戦が進められている。俵ヶ浦の農業を支える生産者と、新しい俵ヶ浦の可能性を追求する有志団体、次世代へ受け継ぐ仕組みづくりを担う行政が、三位一体の協力体制で取り組む地域活性化プロジェクトは、生産農家の高齢化や地域の活性化に課題を抱える自治体のモデルケースとしても注目を集める存在だ。現地で定期的に交流会が実施されるなか、3月には第3回目となる「半島農業の未来を語り合う意見交換会」が開催された。生産者の高齢化が進む地域が抱える切実な問題をどう解決していくのか。俵ヶ浦半島の施策の様子を取材した。

  • EUの食品ベンチャー・サミットにテクニオン指導によるスタートアップが出展

    2018.10.31

    イスラエル工科大学(テクニオン)の指導を受けた10社のスタートアップは、欧州連合(EU)の農業革新共同体の権威あるビジネス集会「欧州工科大学院(EIT)フードベンチャー・サミット」に参加した。テクニオンの研究支援プログラムに参加した10社のうち、Jet-Eat、Kiinns、Natufiaの3社がテクニオン賞を受賞した。

  • 農業共同体から多角経営企業集団へ、キブツYaqumの例

    2018.05.25

    イスラエルの建国の歴史には、様々な挑戦があった。その一つが、ユダヤ人の民族国家をパレスチナの地(今のイスラエル・パレスチナ自治区がある地域)に作る、という目的で19世紀末に始まった「シオニズム」という運動と、そこから生まれた「キブツ」という共同体である。