MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は2012年10月30日、タブレット端末の所有率及び購入意識調査の結果を発表した。それによると、タブレット端末の所有者は有効回答の16％、2012年内にタブレット端末の購入予定があるか、検討しているという回答は30.6％に上った。

ICT総研は2012年10月22日、公衆無線LANサービス利用者予測調査の結果を発表した。公衆無線LANサービスの2012年度末の利用者は前年比1.6倍の1274万人に上るが、スマートフォンのデータオフロードの役割はまだ十分に果たしていない実情が明らかになった。

D2Cは2012年10月18日、2012年8月に調査を実施したモバイル利用動向をまとめた。それによれば、スマートフォンのユーザー比率は36.4％に達し、2012年2月の調査から半年で10.9ポイント増加したことが明らかになった。

デロイトが独自に行った、モバイルコミュニケーションについての5大陸15ヶ国に渡るオンライン調査「2012年グローバルモバイル消費者調査」の結果について、特に新興国と日本について焦点をあてて報告するこの連載、第2回目になる今回はデバイス面に関係する部分にて得られた調査結果を中心に報告する。

携帯アプリ分析を提供するFlurryによると、2012年7月時点の世界のiOSとAndroid端末は6億4,000万台を超える。iOSとAndroid端末の普及スピードは1980年代にPCが普及したスピードの10倍にもなるという。また1990年台のインターネットブームの倍、ソーシャルネットワークの利用の3倍の速さで普及しているという。

IDC Japanは2012年9月12日、2012年第2四半期の携帯電話出荷台数の調査結果を発表した。それによると、国内出荷台数は前年同期比4.2％マイナスとなる778万台だった。ベンダー別出荷台数シェアでは、2四半期ぶりにアップルが首位の座に返り咲いた。

デロイトが行ったモバイルコミュニケーションについての5大陸15カ国にわたるオンライン調査「2012年グローバルモバイル消費者調査」の結果について、特に新興国と日本について焦点をあてたレポート。今回の調査の特徴は、新興国の中でも、特に今注目すべき地域（南米、アフリカ、東欧、ロシア）を含んでいるということである。

電気通信事業者協会（TCA）は2012年9月7日、2012年8月の携帯電話・PHSなどの契約数を発表した。数値を公表している事業者で純増数が多かったのはUQコミュニケーションズで、3カ月連続の純増首位だった。携帯電話ではソフトバンクモバイルの純増首位が8カ月続いている。

コムスコア・ジャパンは2012年8月21日、日本の携帯電話利用者の最新状況を分析した調査結果を公表した。これによると、2012年6月までの3カ月の平均データで、国内のスマートフォンユーザーは2400万人を超え、全携帯電話におけるスマートフォンの浸透率も23.5％に達した。

総務省は2012年7月20日に「モバイルコンテンツの産業構造実態に関する調査結果」を発表した。それによると、2011年のモバイルコンテンツ（フィーチャーフォン）市場は6,539億円となり、前年比で1.1％の増加となった。また今回から調査対象としたモバイルコンテンツ（スマートフォン）市場は806億円だった。一方モバイルコマース市場規模は1兆1,716億円で、前年比16.2％の増加となった。