2024年、企業のデータ活用はどのように変化していくのだろうか。データ分析ソリューションを提供する米テラデータでCTOを務めるスティーブン・ブロブスト氏が分析した
2024.01.10
茨城県行方市（なめがたし）とDX支援などを手掛けるima（あいま）は霞ヶ浦の特産品であるシラウオをAIで目利きするプロジェクトを推進している。単にAIを使って匠の技を置き換えるだけでなく、漁業の持続可能性を高める大きな目的の中にAIのテクノロジーをはめ込んだプロジェクトだ
2023.12.11
ローカル無線インフラを手がける米Betacomは、ローカルLTE/5G網で動作するAI監視ソリューション「Betacom Perimeter Surveillance Solution（Betacom PSS）」を発表した。
2023.03.24
AIは現実社会の課題解決に有効な技術だが、一方で多様なハードルがあり、上手く成果が得られないことも多い。その1つが1つは、AIの開発に必要な学習データの取得や整理に時間と手間がかかることだ。
2023.02.09
今後迎える超スマート社会では、フィジカル空間の情報をサイバー空間で解析してフィードバックする仕組みが求められる。こうしたスマート社会実現の技術的な鍵を握るのは、最新無線方式の5Gと映像解析のAIだ。
2023.02.07
掲題のほかに「ノキア、ローカル無線分野でKyndrylと提携」「サムスンとAmdocs、ハワード大学にCBRSを活用したローカル無線網を導入」の合計3本を掲載しています。
2022.02.22
掲題のほかに「アマゾン、テクノロジー満載のアパレル実店舗をオープンへ」「SAP、メタバース分野を視野に米フィンテック企業のTauliaを買収」の合計3本を掲載しています。
2022.01.31
「日本の2025年の崖の問題は、米国では2014年に直面していた」。こう語る米Tupl CEOのPetri Hautakangas氏は、AIによる自動化ソリューションでこの崖を回避できると指摘する
2021.10.29
機械学習を用いて多様な業務を自動化していくことができるTuplのプラットフォームで、注目される用途が「農業・林業」への展開だ
2021.09.03
大量のデータを分析した上での業務自動化の効果は、実際の事例からも明らかだ。ここからは、Tuplがすでに提供している通信業界における4つのAI業務自動化ソリューションのポイントを確認していきたい。
2021.08.02
米Tupl（トゥプル）のアジア太平洋地域責任者 グローバルリーダーシップメンバー及びトゥプル・ジャパン合同会社代表の菅野真一氏は、AIの活用で期待される自動化と、現実との間にギャップがあると指摘する
2021.06.10
中小企業向けのAI活用講座「AI実践道場」。石川県、金沢工業大学（KIT）、日本アイ・ビー・エム株式会社（日本IBM）、株式会社イーネットソリューションズ、株式会社金沢総合研究所が産学官連携で行っているこの講座は、AIテクノロジーの導入により、データ分析をビジネスに活用する方法を身に付けてもらうことを目的に2018年に開講された。 創生する未来では、この「AI実践道場」の取り組みについての連載を開始。第1回では石川県庁の担当者・清塚大輔氏より、本プロジェクト発足の経緯から産学官連携の取り組みに寄せる期待を聞き、第2回では、IBM Watsonを用いた自然言語処理の実習が組み込まれた、集合研修の内容を詳しく紹介した。 また第3回と今回の2回に渡り、実際の自社データを用いてデータ解析並びにAIを作り上げる「ステップアップコース」受講企業のインタビューをお送りする。本稿に登場いただくのは、各種ソフトウェアの設計・開発、システム構築、システムの運用、保守、調査、サポートなどを行う株式会社ユーコムだ。戦略マーケティング部の関文徳 氏に、AI実践道場参加の経緯から、自社データ分析の手応え、今後の展望まで、詳しく話を伺った。
2021.04.19