最近、久しぶりに自分でサービスのプログラムを書いてみて、時代の進歩とともにあまりにもプログラミングが簡単になっていることに感動した。 筆者個人としては、コンシューマ向けサービスを自分で書くのはおそらく10年ぶりである。 […]

エリクソン・カナダは、モントリオール市のケベック州立高等工学技術学院 （ETS）、コンコーディア大学、モントリオール理工科大学、カナダ環境・気候変動省（ECCC）との新たな研究パートナーシップを発表した。

5Gはコネクティビティのグローバルスタンダードになりつつあり、社会および産業界が最先端のインダストリー4.0アプリケーションに活用するのは時間の問題である。日本は既に6G技術の開発準備を進めており、通信事業者は共同実験に着手している。

ソフトバンク、京都大学、金沢工業大学（KIT）は、5Gや今後の6Gで使うミリ波を活用したワイヤレス電力伝送に成功したと発表した。今後様々な場所に設置することが想定されるIoTデバイスやセンサーなどへの給電問題を解決するための技術で、新たな産業の開拓や発展の可能性が広がる。

ノキアは、欧州連合（EU）の6G研究プロジェクトの第2フェーズである「Hexa-X-II」のプロジェクトリーダーを務めることを発表した。

情報セキュリティ分野の第一人者のブルース・シュナイアーは、2019年あたりから「Public-Interest Technology（公益テクノロジー、公益のためのテクノロジー）」という言葉をよく使うようになりました。

DXが嗅覚測定の現場にもやってきそうだ。ソニーが開発した「におい提示装置『NOS-DX1000』」が、嗅覚測定に新しい価値を提供する可能性を示している

印タタ・コミュニケーションズは、デリー、ムンバイに続く新たなローカル5G中核研究拠点をプネーに開設する。エンタープライズ向けのインダストリー4.0アプリケーションやその機能の研究を加速させる狙い。

複雑化する世界の中で自国のポジションを守るためにも、どのような技術を他国に先駆けて確立し戦略的に発展させるべきか、経済安全保障からの視点が重要である。日本は専制主義の国家のような軍事力を背景にした外交は行わないし、エネルギーを武器にした外交も行うことはできない。しかし、他国より優位に立てる技術は持っている。その意味でも、同様に技術立国であり、厳しい歴史・環境を生き抜いてきたイスラエルの動きは参考になる。

NTTドコモと日本電気（NEC）は2022年9月29日、5Gのコアネットワーク構築に米Amazon Web Services（AWS）の新型プロセッサを使うことで、電力消費量を約7割削減させることに成功したと発表した。