スマートテレビ市場を理解するには、テレビ以外のデバイス、コンテンツ配信、広告ビジネスなど、周辺業界を知る必要がある。米国のスマートテレビサービスの現状を見ていると、鍵となるのは、やはりGoogle TVをめぐる、Google自身を含めたさまざまなプレイヤーの動きであり、方向を見誤った米国のCATV業界の加入者数は縮小している。情報通信総合研究所　志村一隆氏による寄稿。

放送と通信の垣根が低くなるとともに、テレビがネットに接続したりパソコンで動画コンテンツを楽しんだりすることも日常的な光景になってきた。動画はすでにインターネットの主要なコンテンツの1つであり、通信事業者のサービスにも数多くラインアップされている。テレビとネットワークがより接近する「スマートテレビ」の時代に、通信事業者はどんなアプローチを採っているのか。KDDIのメディア・CATV推進本部 メディアビジネス部で映像サービスグループリーダーを務める家中 仁課長に、KDDIの取り組みと今後の方向性について聞いた（聞き手：岩元直久）。

マイクロソフトとセールスフォース、2つのクラウドサービスをベースにしたトヨタの次世代テレマティクスとはどのようなものだろうか。

情報通信と自動車を有機的に結合させるテレマティクスサービス。自動車側でテレマティクスサービスを受ける「端末」として最右翼にあるのが、カーナビゲーションシステムであることは間違いない。黎明期から現在まで一貫してカーナビの技術革新を牽引してきたパイオニアに、テレマティクスへの取り組み、将来の展望について聞いた。

1981年に日本で初めてのカーナビゲーションシステムの提供開始以来、国内の車の情報化を牽引してきたのが本田技研工業（Honda）だ。現在、Hondaのテレマティクスサービスの核となっているのが、同社のカーナビを中心とした情報提供サービス「Internavi LINC Premium Club」（インターナビ）である。同社で現在提供しているインターナビの特徴と、核となる「フローティングカーデータ」（FCD）を活用したさまざまなソリューションについて、インターナビ事業室　企画開発ブロック　チーフ　菅原愛子氏に聞いた。

「最も身近な情報端末」であるスマートフォンを節電に役立てるためのアプリが多数公開されている。

情報通信サービスだけでなく、ありとあらゆるサービスのインフラとなっているデータセンターにおける停電対策と、消費電力削減のための取り組みについて、データセンター事業者大手のさくらインターネットに取材した。今年秋に竣工予定の石狩データセンターの「節電効果」についても聞く。

自然再生可能エネルギーへの関心が高まり、太陽電池の開発競争も激しさを増してきた。現在主流となっているシリコン系太陽電池は理論的な変換効率の上限が約30％といわれており、次世代の太陽電池技術が模索されている。中でも、1982年に東京大学 荒川泰彦教授らが提唱した「量子ドット」を用いた太陽電池は、理論的な変換効率が63％という究極の太陽電池として期待されてきた。そして2011年4月、同じ荒川教授らとシャープの研究チームは、従来よりもさらに高い、75％の変換効率を実現できる可能性を示した。夢の太陽電池はどこまで現実に近づいたのか。研究の現状について、荒川教授にうかがった。

7月1日に始まった電気事業法第27条による電力の利用制限。企業の活動だけでなく、個人の生活にも大きな影響を及ぼしている。携帯電話などの通信サービスを提供している事業者にとっても節電は大きな課題となる。なぜなら、通信には電気が必需品だからだ。サービスは止められないが、節電は実施しなければならないというジレンマの中で、携帯電話事業者はどのように対策を施しているのだろうか。前編の停電対策に続いて、後編ではキャリアーの節電対策をひも解いていく。

今やライフラインの筆頭に位置する携帯電話サービスを提供する事業者が、どのような停電対策・節電対策を講じているのか、最前線の対策をNTTドコモ・KDDI・ソフトバンクモバイルの3社に聞いた。