MMD研究所は2014年10月8日、「2014年シニア層のスマートフォンに関する調査」の結果を公表した。60歳以上のシニアを対象にした調査で、回答者の27.6％がスマートフォンを所有しているという結果だ。2013年9月の前回調査に比べて、4.4ポイントの増加となり、シニアのスマートフォン所有率が4分の1を超えた。

9月26日に、「iOS8、iPhone 6 & 6 plus の登場でどうなる？モバイルライフ」と題した討論＆勉強会が、株式会社ドーモで行われました。約2時間の熱い討論会でしたが、特に盛り上がったテーマをピックアップしてリポートします。

Ebook「クリスマス商戦必勝ガイド」は、モバイルサイトのパフォーマンス強化およびオンラインショップ最適化のための準備に必要な、モバイル活用ノウハウをまとめたものです。本稿ではその一部を抜粋してご紹介します。

マレーシアで2014年上期（1月～6月）において販売されたタブレットの台数が、前年同期比18％増の62万5,000台だったことが、GfKの調査結果によって2014年8月に明らかになった。約2億100万ドル規模である。

ハーバード大とスタンフォード大の研究者たちがフェイスブック上の医療情報、健康情報の実態調査を行った。ソーシャルを使って患者や家族がどのようにサポートし合っているのかが主な興味の対象だったが、当初期待していたような結果は得られなかった。

調査会社Canalysは2014年8月4日、2014年第2四半期（4〜6月）における世界と中国のスマートフォン出荷台数を発表した。全世界でのスマートフォン出荷台数は2億9,240万台で、前年同期に比べ23％増加。このうち中国での出荷台数は1億850万台で、世界市場全体の37％を占めた。

2014年8月、世界最大の携帯電話メーカーの韓国サムスンがインドネシアの西ジャワに携帯電話の工場を建設する計画を立てていることが明らかになった。まずは1か月に100,000万台生産を行い、徐々に生産数を増やして、1か月900,000万台まで生産していく予定である。

MMD研究所は2014年8月19日、子どもを持つ母親に対して「2014年 子供を持つ母親の携帯電話・スマートフォンに関する意識調査」の結果を公表した。それによると、小学生～高校生の携帯電話所有率は51.3％と過半数に達したことなどがわかった。

この週は、大手3キャリアでは最後となったソフトバンクの決算説明会が開催された。国内ではモバイル営業利益が2079億円とボーダフォンから買収後に8倍に伸びたことを説明。海外では米スプリントが業績反転し、今後も引き続きネットワーク品質の改善に注力することで顧客獲得増につなげるという。

MMD研究所は2014年8月4日、「スマートフォンの通話、利用料金に関する調査」の結果を発表した。大手キャリアから音声定額を含む新しい料金プランの提供が始まり、格安SIMや格安スマホの認知が広がる中で、スマートフォン利用料金の状況を調査したものだ。調査結果によると、回答者が月々に支払っているスマートフォンの料金の平均は6514円で、適正だと思う月額料金は平均4045円だった。「適正」と思う金額よりも支払いのほうが約2500円上回っている現状が明らかになった。