アジアのICT業界のリサーチ・コンサルティングを手がけるROA Holdingsは2014年11月25日、日本の「携帯電話各社の基地局戦略と無線機市場」と題した調査報告書の概要を公表した。それによると、基地局数ではソフトバンクモバイル、セクタ数はNTTドコモ、LTE化ではKDDIがそれぞれトップという結果だった。また無線機ベンダーのシェアはノキア ソリューションズ＆ネットワークが半数近くを占めて首位であることが明らかになった。

スマートフォンの位置検索や遠隔ロックなどのサービスを提供する米Lookoutは2014年11月18日、スマートフォンの紛失に関する日本の調査結果を公表した。それによると、スマートフォンを紛失した経験は若年層、特に都市部に住む学生が多いことがわかった。

米調査会社IDCが2014年10月29日、2014年第3四半期（7月～9月）の世界のスマートフォン出荷台数を発表した。それによると中国のXiaomi（シャオミ：小米）が販売台数を1,730万台と前年同期比210％以上と大幅に伸ばし、サムスン、Appleに続く第3位に浮上した。

中国に本社を置く複数のスマートフォンメーカーがグローバル展開を加速している。そんな中、東莞市に本社を置くGuangdong OPPO Mobile Telecommunications(広東欧珀移動通信：以下、OPPO)はシンガポールでプレスカンファレンスを開催し、グローバル展開の一環として東南アジア市場の強化に注力することを明らかにした。

MMD研究所は2014年11月11日、「2014年4月～9月スマートフォン購入に関する定点調査」の結果を公表した。この期間内に購入したスマートフォンのOSは、iOSが49.0％とほぼ半数を占めた。大画面化したiPhone 6/iPhone 6 Plusの影響からか、スマートフォン購入時に重視した項目として、2014年4月の調査と比較して「画面の大きさ」が急増した。

2014年10月、調査会社IDCが2014年第2四半期（4月～6月）における中東アフリカ地域での携帯電話販売台数を発表した。それによると、中東アフリカ地域での同時期の携帯電話販売台数は前年同期比27％増の6,400万台だった。そのうちスマートフォンの販売シェアは約2,560万台で携帯電話販売総数の約40％を占めた。

MM総研は2014年10月30日、2014年度上期の国内携帯電話端末の出荷状況の調査結果を発表した。今期は、2000年に統計調査を初めて以来、最低の出荷台数となった。また、スマートフォンの出荷台数と、携帯電話全体に占めるスマートフォンの出荷比率もともに減少した。

J.D.パワー アジア・パシフィックは2014年10月22日、「2014年日本携帯電話サービス顧客満足度調査<利用実態編＞」の結果を公表した。それによると、スマートフォン市場では、アップルユーザーのリピート意向が7割超と他社よりも格段に高く、今後もアップルの高シェアが続くと予想されるという。

2014年9月18日から21日まで開催されていた世界最大級のゲーム関連イベント「東京ゲームショウ 2014（TGS 2014）」にはオランダ大使館も「オランダ・ゲーム・フロント」としてブースを構えており、オランダから「critical bit」、「two tribes」、「doubledutch game」、「EXCAMEDIA」の4社のインディーズ・ゲーム会社が出展していた。今回は、オランダのゲーム市場や税制面での優遇プログラムや助成金について見ていきたい。

この週は様々な話題が飛び交った一週間だった。LINEの新事業としての決済サービスの提供、KDDIの漫画コミュニケーションの採用といったサービス面から、ドコモのグリーン基地局の改良や、Beaconを使ったソリューションなど、ニュースの題材は多岐にわたる。