情報通信と自動車を有機的に結合させるテレマティクスサービス。自動車側でテレマティクスサービスを受ける「端末」として最右翼にあるのが、カーナビゲーションシステムであることは間違いない。黎明期から現在まで一貫してカーナビの技術革新を牽引してきたパイオニアに、テレマティクスへの取り組み、将来の展望について聞いた。

1981年に日本で初めてのカーナビゲーションシステムの提供開始以来、国内の車の情報化を牽引してきたのが本田技研工業（Honda）だ。現在、Hondaのテレマティクスサービスの核となっているのが、同社のカーナビを中心とした情報提供サービス「Internavi LINC Premium Club」（インターナビ）である。同社で現在提供しているインターナビの特徴と、核となる「フローティングカーデータ」（FCD）を活用したさまざまなソリューションについて、インターナビ事業室　企画開発ブロック　チーフ　菅原愛子氏に聞いた。

「最も身近な情報端末」であるスマートフォンを節電に役立てるためのアプリが多数公開されている。

情報通信サービスだけでなく、ありとあらゆるサービスのインフラとなっているデータセンターにおける停電対策と、消費電力削減のための取り組みについて、データセンター事業者大手のさくらインターネットに取材した。今年秋に竣工予定の石狩データセンターの「節電効果」についても聞く。

自然再生可能エネルギーへの関心が高まり、太陽電池の開発競争も激しさを増してきた。現在主流となっているシリコン系太陽電池は理論的な変換効率の上限が約30％といわれており、次世代の太陽電池技術が模索されている。中でも、1982年に東京大学 荒川泰彦教授らが提唱した「量子ドット」を用いた太陽電池は、理論的な変換効率が63％という究極の太陽電池として期待されてきた。そして2011年4月、同じ荒川教授らとシャープの研究チームは、従来よりもさらに高い、75％の変換効率を実現できる可能性を示した。夢の太陽電池はどこまで現実に近づいたのか。研究の現状について、荒川教授にうかがった。

7月1日に始まった電気事業法第27条による電力の利用制限。企業の活動だけでなく、個人の生活にも大きな影響を及ぼしている。携帯電話などの通信サービスを提供している事業者にとっても節電は大きな課題となる。なぜなら、通信には電気が必需品だからだ。サービスは止められないが、節電は実施しなければならないというジレンマの中で、携帯電話事業者はどのように対策を施しているのだろうか。前編の停電対策に続いて、後編ではキャリアーの節電対策をひも解いていく。

今やライフラインの筆頭に位置する携帯電話サービスを提供する事業者が、どのような停電対策・節電対策を講じているのか、最前線の対策をNTTドコモ・KDDI・ソフトバンクモバイルの3社に聞いた。

モバイルクラウドを利用するためのインターフェイスとなるのが、スマートフォンやタブレットといったデバイスであり、そこで提供されるアプリやサービスだ。モバイルクラウドの進化によって、デバイスの形はどう変わるのか、そこでアプリやサービスはどのように提供されるのか、そして私達とデバイスの関係はどう変化していくのか。NTTドコモ　スマートコミュニケーションサービス部　コンテンツ支援担当部長の山下 哲也氏にお話を伺った。前編では主にスマートデバイスの意味とアプリ・サービスのあり方、後編ではデバイスの進化についてお送りする。

モバイルクラウドを利用するためのインターフェイスとなるのが、スマートフォンやタブレットといったデバイスであり、そこで提供されるアプリやサービスだ。モバイルクラウドの進化によって、デバイスの形はどう変わるのか、そこでアプリやサービスはどのように提供されるのか、そして私達とデバイスの関係はどう変化していくのか。NTTドコモ　スマートコミュニケーションサービス部　コンテンツ支援担当部長の山下 哲也氏にお話を伺った。前編では主にスマートデバイスの意味とアプリ・サービスのあり方、後編ではデバイスの進化についてお送りする。

スマートデバイスは、個人利用だけでなく業務端末としての利用でも注目されている。持ち運びやすく情報を閲覧しやすいスマートデバイスの特性は、業務でもメリットが得られるケースが多い。一方で、モバイルシーンから業務システムやクラウドにアクセスする形態には、端末の盗難・紛失、不正アクセスなどのリスクもつきまとう。スマートデバイスをモバイルクラウドと組み合わせて利用する際の注意点とセキュリティ対策のポイントを、インターネットイニシアティブ（IIJ） マーケティング本部プロダクトマーケティング部課長の青山直継氏に聞いた。